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さまざまな予言が今人類に警告している!フォトンベルトは地球滅亡に何か関係があるのだろうか?




この地球に刻々と危機が迫っているのだろうか?本当に2012年に地球は滅んでしまうのか?さあ、このときあなたはどうするか?


千葉県の地震空白地域で巨大地震が再び起こる!千葉県東方沖が危ない

首都直下巨大地震の確率急上昇!これは絶対に来る! 東京46%横浜78%埼玉51%
いますぐ逃げたほうがいい






東京・新宿の東京都庁の周辺で、今後、震度6弱以上の大地震が起こる確率が、これまでより20%上昇した—。

そんな驚くべき発表を、12月19日、政府の地震調査委員会が行った。

この日、地震調査委員会が公表したのは、「全国地震動予測地図」の最新改訂版。これは、東京大学地震研究所や防災科学技術研究所などの研究者約20人からなる地震調査委員会が、'95年の阪神・淡路大震災を警告できなかったという反省から、震災後10年の節目となる'05年以来、毎年改訂・公表してきた資料だ。

地図上に〈日本の各地域が、30年以内に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率〉がまとめられている。

そこで発表された、最新の地震の発生確率は、首都圏の各地を中心に、驚くべき上昇を見せていた。

たとえば、横浜市役所が78%(前回'13年版66%)、さいたま市役所が51%(同30%)、千葉市役所が73%(同67%)となっている。

冒頭に述べた東京都庁でも、46%(同26%)と、大幅増となった。

なぜ、こんなことになったのか。地震学が専門の武蔵野学院・島村英紀特任教授は、こう解説する。

「地震調査委員会はいくつかの理由をあげていますが、主に'14年までに判明した、新しい研究成果を盛り込んだためだとしています。

関東地方の地下では、太平洋プレート、フィリピン海プレート、北米プレートという3つの地殻(プレート)が複雑に重なり合っている。一般的に、地殻が重なり合う部分では地震が多いわけですが、関東はそれが3枚重ねで、その真上に約3000万人が暮らしているという、世界でもまれな危険地帯です。

ところが、その3枚の地殻のうち、フィリピン海プレートの下に潜り込んでいる太平洋プレートの深さがどれくらいなのかが、これまではっきりわかっていなかった。おそらく30~40㎞だろうと思われていたのですが、それより10㎞浅く、20~30㎞だということがわかった。

それも、前回の想定よりも、首都圏が大きな揺れに見舞われる確率があがった理由のひとつです」

たしかに、今回の改訂では首都圏での地震の発生確率の上昇が際立っている。

たとえば、駿河湾から紀伊半島沖、四国沖を通って九州の南沖に至る巨大な地殻の割れ目、南海トラフでは、近い将来、M8クラスの地震が連動して発生するような巨大地震が起きる可能性が指摘されている。
その被害を受けるであろう地域の確率を見てみると、静岡66%(前回65%)、津62%(同65%)、和歌山60%(同56%)、徳島69%(同68%)、高知70%(同70%)と、全体的に高い数字ながらも前回想定からはほぼ横ばいの結果になった。

それだけに、やはり今回の結果は、はっきりと、

〈関東=首都圏に危険が迫っている〉

と感じさせるものとなった。島村氏はさらに、こうつづける。

「もうひとつ、関東の地震の発生確率を上昇させたのは、相模湾の海底を走る相模トラフ沿いの地震について得られた新しい知見です。

有名なのは1923(大正12)年の関東大震災。相模トラフの地震に関しては、記録も豊富なこの関東大震災を基準に考えられることが多かったのです。ところが東日本大震災をきっかけに、さらに古い地震についても詳細に見直すべきではないかということになった。

そこであらためて調査が進んだのが、関東大震災のひとつ前、1703年の元禄関東地震です。これが、調べれば調べるほど、関東大震災より大きな地震だったとわかってきた。

たとえば、元禄関東地震では、鎌倉の鶴岡八幡宮まで津波が到達したという記録がある。ここは海岸から内陸に2㎞も入ったところで、関東大震災ではそこまで津波は来ていません。他には小田原にも津波が来たという記録があるけれども、関東大震災では来ていない。

つまり、大正の地震よりもさらにひと回り大きな地震が、関東では起こっていた可能性がある。ならば、次に来る地震を、関東大震災程度と考えていては甘いのではないか、ということになってきた」

数字が跳ね上がっただけでも驚いてしまう、この地震の発生確率だが、その数字の意味をもう一歩、突き詰めて考えてみれば、背筋が凍るような感覚がこみあげてくる。

たとえば、横浜の78%という数字。これを、あなたはどう感じるだろうか。

想像してみてほしい。もしこれが、天気予報の降水確率だったら、どうか。

〈今日の午後、雨が降る確率は78%です〉

と言われたら、多くの人は「今日の午後は雨だな」と判断し、傘を持って出かける。それはごく常識的な行動と言っていい。ならば、

〈今後30年間のどこかの時点で、震度6弱以上の大地震が起こる確率は78%です〉

と言われた地域の人々は、「それなら、我々はこれから30年以内に大地震に遭遇するんだな」と判断するのが常識的だろう。何しろ平均寿命まで生きるとしても、現在50歳から下の世代は、ほぼ確実に巨大地震を経験することになる数字である。
これらの確率を見て勘違いしてはいけないのは、




「横浜は78%危ないらしいけど、東京は50%弱だから、関係ない」

などと、地域を切り離して考えすぎてしまうことだ。当然ながら、横浜で震度6弱以上の地震が発生したときには、東京も相応の揺れに襲われ、大きな被害が発生すると考えたほうがいい。端的に言えば、首都圏全体で巨大地震発生の危険が高まっているのだ。

では首都圏を巨大な直下型地震が襲ったら、何が起こるのか。都市防災が専門のまちづくり計画研究所所長、渡辺実氏はこう指摘する。

「新宿や渋谷に代表される首都圏の商業地域は、大通りを通っていると鉄筋コンクリートのビルが多く目について、一見、安全性が高いように思えます。しかし、これは大いなる錯覚です。

市街地でも、大きなビルが並んでいるのは、区画を囲む周辺部分だけ。表通りから一歩、区画のなかに足を踏み入れると、古い木造の店舗などが密集している場所が非常に多いのです。

首都直下での大地震が発生すると、こうした区画のなかにある木造の建物が倒壊し、やがて火が出て、生き埋めになった人を巻き込みながらあたりを焼き尽くすことにもなりかねない」

これだけ建物の密集した首都圏だ。専門家が恐ろしいと口を揃えるのは、地震による都市の破壊だけでなく、それにつづく大火災だ。

大正の関東大震災では、隅田川周辺の下町の地域などで、業火によって発生した上昇気流が巨大な竜巻のようになる「火災旋風」という現象が多数発生。灼熱の突風が人々を巻き上げながら焼き殺すという、地獄のような光景が広がったことが知られている。

だが、立命館大学歴史都市防災研究所の高橋学教授は、「この関東大震災のイメージにとらわれ過ぎてはいけない」と警鐘を鳴らす。

「首都圏の直下型地震というと、どうしても関東大震災の記憶から、『下町が危なくて、山の手のほうが安全』と思いがちです。

ところが、状況を冷静に分析してみると、関東大震災のとき山の手での死者が少なかったのは、当時はまだそこに住んでいる人自体が少なかったからなのです。

本当に、そこに建つ建物は安全なのか。地盤のデータを見てみると、かなり疑問視せざるを得ない。

逃げるなら北海道だ
心配されるのは、木造家屋の倒壊と、それによる大火災だけではない。老朽化したビルが根元から横倒しになり、幹線道路をふさぐ。湾岸地域の埋め立て地にあるコンビナートでは燃料タンクなどが地盤の崩壊で傾き、次々に爆発炎上。河川上の橋や高架橋などが崩落し、交通網は寸断、人々に逃げ場はない……。

さらに、前出の渡辺氏はこんな点も指摘する。

「建物やインフラといったハード面だけでなく、パニックやデマの発生など、ソフト面の問題もあります。とくに、いまや新宿のような首都圏の大都市で忘れてはならない要素が、外国人の存在です。日本に住んでいる人や観光客など、多数の人がいますが、出身国によっては、ごく小さな地震にも遭遇したことのない人もいる。新宿駅のような人ごみのなかでは、怯えきった彼らが、日本語もわからないなかでパニックに陥り、その恐怖が人々に伝染して、大混乱の引き金を引くことにもなりかねない」

私たち市民一人一人は、街の建物やインフラを強くできるわけではない。だが、こうしたソフト面での問題に向き合うことはできるはずだ、と渡辺氏は指摘する。

「たとえば、先ほど言ったビルに囲まれた市街地の場合。区画のなかの木造家屋が倒壊したら、周辺部のビルに勤めている人たちは、互いに助け合う救助部隊として行動する。『自分は素人だから手を出さないほうがいい』などと考えていては、助かる人も助からない。

同時多発しているケガ人や火災の対処に追われて、救急車や消防車はまず、絶対と言ってもいい確率で、あなたのもとには来ません。そういう前提で、なるべく多くの人命を助けることを考えたほうがいい。

ヘタでも何でも、外国語のできる人は、近くにいる外国人に状況をできるだけ説明する。誰かが恐慌状態に陥れば集団がパニックを起こし、命にかかわる混乱に至る可能性もあります。

とにかく自分にできることをすべてやるという覚悟でいなければ、首都直下での巨大地震は乗り切れない」
明日、明後日にも起こるかもしれない巨大地震。もはや首都圏に住んで安穏としていられるレベルではない。思い切って、いますぐ首都圏を逃げ出し、今回の想定で地震発生確率の低い北海道西部(札幌、函館0・9%、旭川0・4%)や山陰地方(松江2%、鳥取5%、山口4%)、九州(福岡、佐賀、熊本8%、長崎5%)に移住することを真剣に検討してもよい段階だろう。

では最後に、こうした大地震の前ぶれとなるかもしれない現象が起こるとすれば、何が考えられるのか。

地震学が専門で、前出の相模トラフと関東大震災の関係などを解明してきたという、琉球大学の木村政昭名誉教授は、こう話す。

「私は、伊豆大島の噴火と関東大震災の関係に注目しています。いま、小笠原諸島の端にある西之島が噴火をつづけていますが、それに連なる伊豆大島で火山活動が活発になると相模トラフの活動も活発になる傾向がある。今後、伊豆大島が噴火をするようなら、注意しなければならない」

次なる巨大地震は、確実に私たちに忍び寄っている。






ここにきて、再び関東地方に地震が相次いでいる。前後して、気象庁が関東周辺で地震活動が活発化していることを発表したこともあって、不気味な思いでいる人も多いはず。しかし、驚愕のデータはこれだけではない。首都直下型とは異なる巨大地震の可能性が高まっている。

 5月28日の午前1時34分と6月1日の午後5時48分に関東地方で発生した2つの震度4の地震。震源はそれぞれ千葉県北西部、茨城県南部だった。東日本大震災の震源地である宮城県沖から離れた場所ではあるが、2つの震源には共通点がある。  5月30日、気象庁は地震予知連絡会で、地震活動が活発化しているとして、以下の地域を挙げた。深さ30kmまでが、千葉県銚子付近、福島と茨城県境付近、栃木と群馬県境付近、さらにそれより深いところでは茨城県南部。

 前出の2つの地震はまさにこの地域で発生しているのだ。武蔵野学院大学・島村英紀特任教授は説明する。


「3・11以降、日本中で発生した数え切れない地震のほとんどが、あの大震災を引き起こした震源地から近い場所か、内陸部で地震が活発化したものでした。しかし、あれから1年が過ぎ、震源地のデータをみると、千葉の銚子、茨城・福島の県境などに震源地が集中しているんです。つまり、東日本大震災から1年以上が経ち、多くの場所で地震の発生頻度が下がるなか、これらの地域ではそれとは真逆の異常な状態が続いているんです。

 地震が頻発するこのふたつの地域は、太平洋プレートとフィリピン海プレートにはさまれています。つまり、プレートの影響を強く受けやすい場所なんです。3・11で、日本列島が太平洋側に大きくずれてしまったことで、ひずみが集中してしまったんでしょう」

 それとは別に、危惧されるのが千葉・房総半島南方沖の大地震の可能性だ。この場所には北米プレートとフィリピン海プレートの境界である相模トラフが走っている。

 ここを震源とする大規模な地震が1703年に発生している。元禄関東地震だ。この地震では死者が約1万人出ている。

「現在、房総半島の先端が年間3cmほど北に移動しているんです。つまり南側の海のフィリピン海プレートが、列島がのっている北米プレートを北に強く押しこんでいる状況にあるんです。元禄関東地震もそうだったんですが、ここで地震が起きればM8級にもなるといわれています。人口は当時に比べてはるかに多いため、被害は元禄の10倍から20倍以上になるかもしれません」(前出・島村特任教授)
2011年3月11日発生した巨大地震は、日本が地震列島であることをいやがおうでも思い知らされた。過去にも大きな地震はあり、数十年単位で被害にあっているものの、いつしか今度の大きな地震がくるまではまた数十年先と思ってしまう。しかし、今回の巨大地震は、日本列島のあちこちに大きな歪をもたらした。頻発する余震、千葉県沖合だけでなく、県内内陸部を震源とする地震もふえつつある。地震の空白地域とされるエリアの多い千葉県、大地震の発生確率はどうなっているのか?確立で判断するのは野暮かもしれないが、危険が迫っているのは紛れもない事実なのだ。 巨大地震は必ず近い段階でまた発生するというのが地震学者の共通認識だ。しかも東京が危ない。もし東京をM9の巨大地震が襲ったら、その被害は今回以上の甚大なものになるに違いない。 
(女性自身)






2012年に発生した震度5強の千葉県東方沖を震源とする地震は、 近々発生すると予測されている3月11日の割れ残りにより発生するとされる大地震の 前震かもしれない。昨夜の発生以降に頻繁に起こっている震度1-3クラスの地震に要注意だ。 地震専門家の意見では、首都圏を震源とする大きな地震(千葉県東方沖地震等)が起こる前に 必ず震度5クラスの前震が起こるとされる。この前震発生から3日から5日に本震がくる。 震度5発生後1週間は注意が必要だ。





地震の空白地域が多い千葉県を震度7の地震が起こる確率は

千葉県に被害を及ぼす地震は、主に、相模湾から房総半島南東沖にかけてのプレート境界付近で発生する地震、関東地方東方沖合のプレート境界付近で発生する地震と、陸域の様々な深さの場所で発生する地震です。

 






相模湾から房総半島南東沖にかけてのプレート境界付近で発生する地震としては、1703年の元禄地震(M7.9~M8.2)と1923年の関東地震(M7.9)の二つのM8程度の巨大地震がよく知られています。これらの地震の震源域は房総半島南端を含んでいると考えられており、房総半島南部を中心に強い揺れが生じました。これらの地震では、一部の地域では震度7相当の揺れであったと推定されています。また、二つの地震とも大きな津波が発生しました。震源域が陸に近いために、津波は地震発生後短時間に来襲したと考えられます。1703年の元禄地震では、房総半島での津波による死者は6,500名以上と考えられています。1923年の関東地震では、地震動と津波による被害を合わせて、県内で死者・行方不明者1,346名などの被害が生じました。房総半島南端の野島崎では、これらの地震に伴って、元禄地震では約5m、関東地震では1.8m地面が隆起しました。房総半島には、元禄地震に伴う海岸の隆起によって作られたと考えられる海岸段丘があります。その場所では、海岸段丘が約6,000年間に4段作られており、過去にも元禄地震と同様に海岸を隆起させるような地震があったと考えられています。
 
関東地方東方沖合から福島県沖にかけてのプレート境界付近で発生した地震としては、明治以降では、1909年の房総半島南東沖の地震(1日にM6.9とM7.5の2つの地震が発生)、1938年の福島県東方沖地震(M7.5)、1953年の房総沖地震(M7.4)などが知られていますが、M8を越えるような巨大地震の発生は知られていません。また、これらの地震による大きな被害は知られていません。1953年の房総沖地震は太平洋プレート内部で発生した正断層型の地震と考えられており、銚子付近に最大2~3mの高さの津波が襲来しましたが、被害は軽微でした。しかし、歴史の資料によると、1677年にはM8程度の規模で房総半島東方沖に発生したと考えられる地震により、津波や強い揺れによって、県内では溺死者246名などの被害が生じたことがあります。
 
陸域で発生した被害地震としては、1987年の千葉県東方沖の地震(M6.7)が知られています。この地震は九十九里浜付近のやや深いところ(深さ58km)で発生したフィリピン海プレート内の地震で、県内に死者2名などの被害が生じました。また、佐原市付近の深さ30~40km、銚子市付近の深さ40~50km、千葉市付近の深さ60~70kmでは、関東地方の下に沈み込んだフィリピン海プレートや太平洋プレートに関係する地震活動が定常的に活発です。最近数十年間では、M7程度の地震の発生は知られていませんが、1989年の千葉県北部の地震(M6.0)や2005年の千葉県北西部の地震(M6.0)のようにM6程度の地震は、数年に1回の割合で発生しており、局所的に若干の被害が生じたことがあります。
 
1855年の(安政)江戸地震(M6.9)や茨城県南西部で発生する地震のように周辺地域で発生する地震や三陸沖や東海沖・南海沖などの太平洋側沖合で発生するプレート境界付近の地震によっても被害を受けたことがあります。さらに、外国の地震によっても津波被害を受けることがあり、例えば、1960年の「チリ地震津波」では、県内に2~3mの津波が襲来し、県内で死者1名などの被害が生じました。

 千葉県の主要な活断層は、房総半島南部に東西に延びる鴨川低地断層帯がありますが、この断層帯は活断層としての存在そのものも疑問視されている調査結果もあります。また、県内に被害を及ぼす可能性のある海溝型地震には、南関東で発生するM7程度の地震大正型関東地震、及び元禄型関東地震があります。


●今後30年以内に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率

 

●千葉県周辺の主要活断層帯と海溝で起こる地震
地震 マグニチュード 地震発生確率
(30年以内)
海溝型地震
三陸沖
から
房総沖
茨城県沖 6.7~7.2 90%程度以上
三陸沖から
房総沖の
海溝寄り
津波地震 Mt8.2前後
(Mtは津波の高さから
求める地震の規模)
20%程度
正断層型 8.2前後 4%~7%
相模
トラフ
沿い
大正型関東地震 7.9程度 ほぼ0%~2%
元禄型関東地震 8.1程度 ほぼ0%
その他の南関東の
M7程度の地震
6.7~7.2程度 70%程度
内陸の活断層で発生する地震
関東平野北西縁断層帯 (主部) 8.0程度 ほぼ0%~0.008%
立川断層帯 7.4程度 ほぼ0.5%~2%
神縄・国府津-松田断層帯 7.5程度 0.2%~16%
三浦半島断層群 主部 (武山断層帯) 6.6程度
もしくはそれ以上
6%~11%
主部 (衣笠・北武断層帯) 6.7程度
もしくはそれ以上
ほぼ0%~3%
南部 6.1程度
もしくはそれ以上
不明
鴨川低地断層帯 7.2程度以上 不明
東京湾北縁断層 活断層ではないと判断される


首都東京を巨大地震が襲う

千葉・東京・首都圏地震の前兆を読む






週刊朝日2003年10/10号を紹介します。週刊朝日9月9日号で紹介した予想の結果と評価についての記事です。古い記事ですが、地震発生に関して非常に興味深い記事です。



【誌面本文紹介】

「9月16、17日±2日のうちに南関東にM(マグニチュード)7・2±0・5規模の地震が起こる前兆がある」-

本誌9月19日号でそう公表した八ヶ岳南麓天文台の串田嘉男氏(46=写真右)。そして地震は起こった。9月20日、午後0時55分に千葉県九十九里浜付近を震源に発生した地震は、M5・7で首都圏に震度4の揺れをもたらした。だが、発生規模、発生日、発生場所は中田氏の予測とはズレていた。はたして予測は的中したのか、中田氏に開いた。

――まず9月20日の千葉県南部地震(千葉県東方沖)についてですが、発生規模、発生日、発生場所にそれぞれ公表された予測とズレがあります。特に実際の発生親模がM5・7と予測よりはかなり小さかった。

串田 規模に誤差が生じた原因については、二つの可能性があると思っています。一つは観測データの解析ミスです。今回の千葉県南部地震で最初の前兆変動を観測したのは2月15日でした。通常、真っすぐな基線なのですが、それがうねる変動が継続する「連続BF変動」という波形が観測されました。以後半年以上にわたって、断続的にこの連続BF変動が観測されたのです。

連続BF変動が観測された場合に地震の規模は、その継続時間の合計から推定します。これまでの事例では連続BF変動の出現期間は1~6日以内がほとんどです。その出現期問に1日数十分から数時間観測される連続BF変動の継続時問を合計して推定した規模は、実際に発生した地震の規模とほぼ一致しています。連続BF変動が10日間以上に観測されたのは過去に三つの事例しかありませんでしたが、その場合でも期間全体の連続BF変動の継続時間の合計と連続BF変動が極大した日だけの継続時問の合計とは大きな差はありませんでした。このため、今回も連続BF変動が観測された全期間の継続時問を合計して、M7・2士0・5と推定しました。しかし、今回の場合は、全期間の合計と極大となった日のみの合計では大きな差がありました。連続BF変動が極大化した5月15日の継続時間を合計して親模を推定するとM5・9±となり、実際のM5・7に近くなります。


10月から11月に房総南方で地震

――では、もう一つの可能性というのは?

串田 現在発表されている地震の規模が、実はもっと大きかったのではないかという可能性です。今回の千葉県南部地震は、規模に限っても気象庁が最初に発表した速報値がM5・5で、その後に発表された暫定値はM5・7。防災科学技術研究所が発表した数億ではM6・0など、バラバラです。今後、規模がM6・5に修正されるようなら、当初の予測規模M7・2±0・5との誤差が縮まります。実は9月26日に発生した十勝沖地震についても事前にその前兆をとらえていて、改めて解析してみると、発生時期は9月29日±で、誤差は3日です。規模は、連続BF変動の時間を全期間で合計して推定するとM7・5±、極大日だけの合計だとM5・7±となります。したがって、十勝沖地震については、連続BF変動の継続時問全部を合計して推定した規模がより近いわけです。このため千葉県南部地震についても、期間全体の合計時間から推定した規模でよかったという可能性も捨て切れません。

――千葉県南部地震の発生日と発生場所のズレについてはどうでしょうか。

串田 最初に公表した時点で予測発生日は9月16、17日±2日としていましたが、その後の解析から9月20日±に地震が発生する可能性が高いとなりました。結果として、当初の予測からも大きくズレてはいないと思っています。実際の震央の場所と事前に私が公表した予測領域の中心からの距離は釣80キロです。今回は大きな被害が予想される場所だけにかなり限定して領域を公表しましたが、普段は半径80キロの領域で予測していますから、範囲内にあったといえます。

――串田さんが事前に公表された予測では、二つの地震が発生する可能性がいちばん高いとされたわけですが、一つ目が9月20日の地震だとすると、二つ目はいつ起こるわけですか……。

串田 二つ目の地震の前兆と思える変動はまだ続いています。今後の観測次第で変わってくると思いますが、現時点での予測では、時期は10月末から11月初旬、規模はM5・3+、領域は房総半島南方沖から伊豆諸島近海付近の海域での可能性が高い。ただ規模については、全期間の合計から推定すると、M6±の可能性もあります。

――今回初めて、一般に向けて公表したわけですが、実際の反応はどうでしたか?

串田 当初予測した地震の発生場所と規模から、もし地震が発生した場合に大きな被害が起こる。地震の発生は未然に防ぐことはできないが、警告することで被害を少なくできるのではとの思いから公表しました。反響は大きく、電子メールやファクスでの激励が数千件あり、詳細を公表したHPへのアクセスも90万件以上ありました。大方の反応は好意的なものでしたが、なかには批判的なものもありました。公表することで大きなパニックを引き起こすのでは、という心配もありましたが、みなさん冷静に受け止めてくれたと思っています。

――今後も大きな地震の発生が予測される場合は、同じように公表するのでしょうか

串田 「地震前兆検知公開実験」の参加者に知らせている内容との兼ね合いもあり、なかなか難しい問題です。M6やM5・5の地震の場合は、公表しないと思います。もちろん、場所にもよりますが、M7以上で最悪の被害が予想される場合は公表して注意を促したいと思っています。私たちの観測は、学術的な探究とともに、地震の前兆を事前に感知して防災に役立てるというのも目的の一つですから。その場合でも、今回のような手法でいいかというのも検討課題です。災害情報は、インターネットをできる人やお金を払う人だけに伝わるエリート情報ではいけないので。

――さて、9月26日に北海道の十勝沖で起こったM8・0の地震について、串田さんの観測で前兆をどのようにとらえていたのか、大変気になるところですが。

串田 8月3日の午前0時40分に「地震前兆検知公開実験」の参加者にファクスで配信した「No.1136」の中で、9月20日に発生した千葉県南部の地震とは別の前兆が検知できていて、十勝沖または秋田沖でM7を超える大型のプレート境界型地震が発生する可能性があると書いています。また、9月25日の「No.1154」の配信ファクスでも、発生場所は秋田沖ではなく十勝沖付近の可能性が高まったことをお知らせしています。ただし、発生時期については8月3日の段階では、来年の2~3月ごろに発生の可能性大としていました。

――発生時期を除けば、今回の十勝沖地震の場所、規模は当たっていたわけですね。

串田 発生時期についても、その後の観測状況を十分に解析していればより明らかになったかもしれません。しかし、千葉県南部地震への対応に忙殺されてそれが後回しになっていた。そのうちに地震が発生してしまった、というのが正直なところです。

冷静だった反応―公表法は要検討 

――事前に公表した発生時期、規模、場所が近い地震が実際に起こったことで、事前に予測できると期待する人が多いと思いますが。

串田 まだまだFM電波による地震の前兆観測は、地震予報への端緒に着いたくらいのレベルです。たとえば発生日一つとっても、予測日±1日くらいのレベルでないとまだ実用的ではないと思っています。何日も地震を警戒する緊張を保つのは難しいと思いますから。現時点ではまだまだとは思いますが、それでも防災にはまったく役に立たないとはいえないはずです。

――元東大学長の有馬朗人・参議院議員と上田誠也・東海大教授が呼びかけ人で、9月12日に山梨県の八ヶ岳で開催された「FM電波観測で捉えた地震関連異常に関する検討会」には北大、千葉大、信州大、東海大、国立天文台など、全国からさまざまな分野の研究者が集まりました。

串田 電波の伝播や雷、摩擦の専門家など、いろんな研究者の方が地震の予測に関心を持っていることがわかり、参考になる意見も聞くことができました。私たちのFM電波による観測も含め、電磁気学的な地震予測学とでもいうべき分野が新たに立ち上がろうとしている感を強くしました。

予想制度が向上すれば、流れが変わる

串田氏の予測と実際に発生した地震の関係について関係者はどう評価しているのか。東大名誉教授で現在は東海大教授の上田誠也氏(地球物理学) はこう評価する。「規模の値など、的中したとは言えない部分がある。しかしそれは、今回のような前兆現象が今までの観測事例にほとんどなかったことに起因するようだ。今回の件は地震の予測について、前途に明るい見通しを示したといえるのではないか」

中田氏と同じFM電波を使った手法で、5月と7月の宮城県で発生した二つの地震前兆を捉えていた北大の森谷武男・助教授も9月12日に開催された「FM電波観測で捉えた地震関連異常に関する検討会」 の席上、「8月中旬から千葉のFM局を目標局に観測していたデータに関東地方での地震の前兆が出ている」 と公表した。

「9月14日に静穏期に入ったので、これまでの経験から発生日は約1週間後の21~23日でないかと思っていた。規模や場所の推定は中田氏に比べると、まだ大まかだが、今回の件で、FM電波を使った観測が有効であるという自信を深めた」 という。

一方で、否定的な意見もある。京大副学長でもある尾池和夫・京大教授(地震学) は、こう言い切る。「20世紀に日本とその周辺で、深さが100キロ以下でM5の地震は過1回の割合で起こっている。M6は月1回以上、M7でも毎年1回は起こる。(中田氏の予測と) 9月20日の地震は、偶然の一致でさえなく、まったく関係がない。もし国が地震・火山庁のような専門機関を設け、天気予報並みに観測、研究に力を入れ始めたとしても地震予知が物になるには50年はかかるのが現実だ」 だが前出の上田教授はいう。「9月26日に発生した十勝沖地震についても、中田氏は明らかな前兆を検知していたと聞いでいる。これは特筆すべきことだ。多くの地震学者や気象庁など国の機関が、今回の公表や電磁気学的な地震の予測に、現時点では否定的のようだ。だが、地震予測に向けての研究が確実に進んでいき、予測精度が向上すれば、いずれ流れは変わっていくだろう」

  構成 本誌・斎藤 勉






2003.09.29

週刊朝日9/9号を紹介します。

民間研究者が、FM電波でこれまでにない「異変」観測

9月中旬、M7.0以上 関東大地震説の確度

関東大震災から80年。すでに関東はいつ大規模な地震が起きてもおかしくない時期にはいっている。いつかは来るが、いつ来るかははからないはずの地震発生を、「予測できる」と主張する民間の研究者がいる。しかも、早ければ、9月中旬にも阪神・淡路大震災に匹敵する大地震が起こるというのだ。


「近々、関東でかなり大きな規模の地震が起こる可能性がある。事前に公表して、多くの人に注意を喚起したい」本誌にそうした申し出が届いたのは8月中旬だった。

本誌で2001年5月25日号からほ月28日号まで「地震予報への道」を連載していた中田嘉男さん(45)からだ。串田さんはFM電波を使って、地震の前兆現象を検知、数多くの地震発生を予測してきた実績を持つ。

その串田さんが当初本誌の取材に対し告げたのは、「9月16日、17日を中心の前後2日の問に東京・神奈川を中心とした南関東園(左図の地図参照) で、M (マグニチュード) 7以上の地震が起こる可能性を示す兆候が観測された。10月31日前後3日の問にM6前後の大きな余震も起こる可能性がある」という具体的で大胆な“予測”だった。

串田さんとは、そもそもどんな人物なのか。串田さんはもともと天体の観測・研究を目的に、1985年に標高千?の八ヶ岳南麓に移り住み、私設の天文台を開設した天体観測の愛好家だった。93年8月はじめ、串田さんは曇りや雨の日でも流星の出現数を記録するためにFM電波による観測を開始した。流星が出現すると、普段は届かない遠くのFM局が発信している電波が流星に反射して、受信できる。通常は、一本のきれいな基線を描くペンレコーダー(記録計) が、流星が現れると、線が跳ね上がるように記録される仕組みだ。

串田さんがこのFM電波による観測を始めたその日に、ある異変は起きた。流星が出現しないときは細く1本の基線を描くはずのペンレコーダーが、太いギザギザの基線を描いていたのだ。その2日後の93年8月8日、北海道の奥尻島で震度5 (M6・5)の地震が発生した。同年7月12日に起こった北海道南西沖地震の最大級の余震だった。 テレビでこの地震を知った串田さんは、ペンレコーダーに記録された変動が、この地震に関係しているのではと直感したという。

以後、串田さんは流星を示す記録より基線の変動に、より強く注目するようになった。数カ月間観測を続けるうちに、当初単なる思いつきだと思っていた自分の考えに自信を深めていった。そして、95年1月14日の深夜から15日未明にかけても、八ヶ岳にある串田さんのペンレコーダーは異常な変動を描いていた。「基線の太さがいつもの倍以上で、それが一晩じゅう続いた。翌日も翌々日も基線が太い状態が続き、機械が壊れたかと疑ったくらいだった」

17日早朝に発生した阪神・淡路大震災(M7・3)の前兆だった。これを機に、多くの来場者があった公開天文台を一時閉鎖して、地震の前兆観測に取り組むことを串田さんは決意した。

95年8月からは、観測結果と蓄積された経験から推定できる地震活動とその予測分析をまとめてファクスで配信する「地震前兆検知公開実験」を開始した。現在、約4千人が串田さんが配信する観測・分析情報を目にしている。

FM電波による観測を始めてから、この8月で丸8年が過ぎた。本格的な観測を始めた97年以降、M5以上の地震で前兆の検知ができたのは50件以上になるという。「当然、うまく予測できなかった地震もあります。たとえば、震央が海域にあって深い場合は前兆が見えにくい」 串田さんの観測の実績について、地震の専門家はどうみているのだろうか。東海大学地震予知研究センターの上田誠也教授(地球物理学)は、こう評価する。「地震の前兆現象が、なぜFM電波の散乱を引き起こすのかのメカニズムが明らかになっていない点で、弱いかもしれないが、串田さんのこれまでの実績は無視できない」 一方で、地震学の専門家の間では、東海地震を除いて、地震予知は不可能というのが常識となっている。

政府の地震防災対策強化地域判定会会長も務める洋上恵東京大学名誉教授はいう。 「東海地震の場合は、発生の1日から半日前くらいに前兆を察知して、対応できる仕組みが法的にも科学的にも整っている。しかし、これも予知というよりは、がんの早期発見のようなもので、安政時代以来繰り返し起こっている東海地震だからできることだ。日本では有感地震が毎日起こっている。M6クラスの地震はいつ、どこで起こるかわからない。もし予知が可能というなら、科学的な根拠を明らかにしたうえで、震源地、震源の深さ、断層、歪みの方向性といった地震像を事前に予告すべきだ。そうでないと占いのたぐいと同じレベルの話にすぎない」

こうした批判に串田さんはこう反論する。「私のFM電波による観測も含めて、電磁気学的な手法にょる観潮は新しい分野で、専門家と呼べる人はまだいない状態。地震学者も含め、地球物理学、大気電気学などの専門家がジャンルを超えた協力をするべきではないか」

実際、串田さんと同じようにFM電波を使って、前兆と地震発生の関係を観測する学者が増えつつある。

北大の助教授が宮城地震を予知

「串田さんの予測手法には、かなり信憑性がある。私の観測でも、散乱波が出現しておよそ15日後、出現が止まってから4~7日後に地震が発生している」と話す北海道大学大学院理学研究科の森谷武男助教授もその一人だ。森谷助教授は、「週刊朝日」の串田さんの連載記事を読み、その手法に興味を待った。串田さんに手法のレクチャーを受けて、自分でも北海道内に4カ所の観測施設を設置、昨年12月から観測を始めた。その結果、森谷助教授は、串田さんの観測域外で起こった5月26日の宮城県沖地震(M7・0)と7月26日に起きた宮城県北部地震(M6・2)の前兆を検知しているという。

「5月に千葉の幕張で開催された地球惑星科学関連合同学会で昼間、私が『改良串田法』と呼んでいるVHF散乱体探査による地震予報法について、地震の前兆としてこんな感じの変動が現れる、と説明したら、その夜に幕張でも揺れが感じられた。それが宮城県沖地震でした」

7月の宮城県北部地震についても、「秋田、八戸、福島、千葉のFM局の電波を使って観測しますが、7月17日に福島局だけに異常波形が現れていた。これまでの観測経験から、7月末に岩手県南部から福島県北部の問で、海岸付近から陸にかけて震央がある比較的規模の大きな地震があると想定していた」 という。

森谷助教授の観測は、北大大学院理学研究科附属地震火山研究観測センターとの共同研究として行われている。「ほかの大学の地震研などと遠い、うちは大学が賛同してくれて、研究資金も出してくれている。主に道内を対象に観測している。5月と7月の宮城県の地震の前兆の観測については、10月の日本地震学会で発表する予定です」

千葉大学でも、大学院自然科学研究科や同電子光情報基盤技術研究センターが共同で、県内3カ所のFM電波による電磁現象の観測を行っている。メンバーの一人、工学部の鷹野敏明助教授はいう。「われわれの研究でも、地震発生2日前にFM電波の受信強度の変動と地震発生確率の問には、相関関係があることがわかっています」

前出の上田教授も、 「これまでの地震学着たちのやってきた手法では?予知″は当分不可能かもしれないが、串田さんのFM電波による観測も含め、電磁気学的な観測方法による予知については、明るい見通しを持っている」 という。

串田さんは現在、八ヶ岳にある30台の観測装置のほか、北海道、秋田県、高知県でも観測をしており、全部で50台の観測装置が24時間、日本列島の約70%の領域をモニターしている。「今回の変動は、50台の観測装置のうち33台で感知しています。これは観測以来初めてのこと。しかも、8年間の観測経験で、今回のような変動形態が長期にわたって現れた後に発生した地震は、今年1月19日に発生した東海道沖地震(M5・3)しかない」という。

これまで観測してきた事例では、地震の前兆が弱く現れてから、徐々に強くなり極大を迎える。その後、弱まっていき完全に静穏化したのちに地震が発生するというのが、一般的なパターンだ。しかし、今回はいったんは終息したかに見えた波形が、また現れるなど、変動が極大化するポイントが二つあるとも受け取れ、前兆の種類の組み合わせと出現時期、出現期間の長さが過去の事例とは異なっている。

この変動が一連のひとつの地震活動を示しているのか、それとも本震と余震のように二つの地震が起こる前兆が出ているのか。この解釈によって、地震の発生規模や時期について、以下のような2通りの可能性が考えられるという。

一つ目は、二つの地震の組み合わせの場合だ。「本震と余震かもしれないし、別の地震がたまたま同じ地域で起こるのかもしれない。いずれにせよ、8月下旬に変動が終息し、静穏期に入ったとすると、地震の発生時期は916日、17日±2日、推定される規模はM7・2±0・5。さらに約45日±3日後に推定規模M6~6・5±という大きな余震が発生する可能性を示唆している」

これが冒頭のシナリオの最新版で、地震が起こる確率を「60%くらい」と串田さんは現時点では読んでいる。二つ目は全体がひとつの地震活動と解釈した場合だ。「一つ目のシナリオよりは、規模はより大きな値が推定さツ?ツ?チBヤ?ミ?ボハ?ツ?ツ?ツ?ツ?ツ?今後数週間から1カ月の観測を見ないと決定できないが、変動が続いた期間からみて、10月下旬以降となる可能性が考えられる」

その確率は「30%くらい」とみる。残りの10%くらいは、何も起こらないケースだ。「何も起こらないといっても、われわれが感知できないだけで、地中では変動が起こっているはず。自然現象には例外がつきもので、100回同じ現象が起こっても101回目は違う。現在の予測とは全く異なる、有感地震にもならないような現象の可能性がある。また、サイレント地震や火山性の活動前兆など、大きな地震として感じられる活動の発生しないケースはある」

地盤の緩い東京・震度6で大混乱

串田さんは鍼年から「公開実験」という形で、観測・分析結果を限定的に公開してきたが、一般向けには公表してこなかった。「軽微な地震ならともかく、M6以上の地震の発生を事前に公表した場合に、数字だけが独り歩きして、社会混乱を起こす可能性もある。多くの人に公表するには、観測歴や過去の事例の数が少ないとの自覚がある」という理由からだ。また、もし、予測が外れたら、「自分のやっているFM電波による手法だけでなく、電磁気学的な手法で前兆を検知することそのものまで否定されてしまう危険がある」 しかし、今回はそうしたリスクを承知のうえで、公表に踏み切ったことを串田さんはこう説明する。

「もっと整った観測条件で多くの事例を重ねたうえで、予測の公開ができればよかった。しかし、地震は待ってくれない。2月から続いた変動を目の当たりにして、この数カ月問、悩んできた。もし、自分の予測に近い形で、阪神・淡路大震災規模の地震が首都圏を含む南開東で発生した場合、大きな被害が予想される。ふいに大きな地震が来れば、あわてるかもしれないが、くるかもしれないと思っていれば、落ち着いて対応できるはず」

前出の上田教授は、こうアドバイスする。「今回と同じような事例は、彼の過去の観測事例でも極端に少ないと聞いている。降水確率まで公表している天気予報ほどの確度があるかどうかは別として、もし予想どおりとなったときの事態の重大さを考えれば、これを無視すべきではない。受け取る側も、おのおのができるだけの対応をすべきだろう。仮に予想した地震が起きなくても、串田さんは、それもよしとして研究に役立ててほしい。科学の進歩は仮説検証の歴史なのだから」

串田さんの?地震予測〃について懐疑的な、前出の溝上東大名誉教授もこういう。「予知はできないが、関東にM7前後の地震はいつ起こってもおかしくはない。もし、東京という地盤の緩い過密都市の直下でそれが起これば、震度6強から6弱の範囲が広がり、大振乱が予想される」

串田さんの?予測″を信じる信じないは別として、地震への備えは、できる範囲でしておきたいものだ。 なお、今回の件について串田さんの観測方法や経験則、データなどの詳細は、串田さんの公開実験の応援斑のHPに9月7日の夜以降掲載される予定だ。 本誌・斎藤 勉



2003.09.09

9月9日発売の週刊朝日(9/19号)に次のような記事が掲載されている。

八ヶ岳南麓に移り住み、私設天文台を開設している天文愛好家の串田嘉男氏が、FM電波を利用して流星の出現状態を観測していたところ、地震発生前にもFM電波の受信状態に変動が見られることを発見した。

1995年の阪神・淡路大震災の際にも、FM電波の受信状態を示すペンレコーダーの基線にも異常な変動が記録されていた。それ以降、串田氏は私設天文台を一時閉鎖し、地震前兆観測の取り組みを開始したのである。観測も丸8年が経過しているが、本格的観測を開始した97年以降M5以上の地震で前兆が検知できたのは50件以上になるという。

串田氏の観測によると、「9月16日、17日を中心の前後2日の間に東京・神奈川を中心とした南関東圏でM7以上の地震が起こる可能性を示す兆候が観測された」という。更に「10月31日前後3日の間にM6前後の余震が起こる可能性もある」という。

詳細は本書を参考にされたい。














火山の噴火も連鎖反応

1月下旬から活発な噴火活動が続く鹿児島県・宮崎県境の霧島山・新燃岳(しんもえだけ)。2月5日には一部の地域を除き地域住民の避難勧告は解除されたものの、噴火活動は長期化しそうな気配だ。

 52年ぶりの「爆発的噴火」が観測された新燃岳だが、噴火の理由については専門家の間でもはっきりとしたことは分かっていない。そんななか、科学ジャーナリストの大宮信光氏は、「太陽活動の停滞」が今回の噴火に関係していると説明する。

 

  通常、太陽の活動は11年周期で「極大期」と「極小期」を繰り返しており、直近の極小期は2008年で終了するはずだった。だが、実際には未だに活動が活発化せず、地球に悪影響を及ぼしているという。

「太陽活動停滞期は、太陽から吹き出して太陽系全体を保護する太陽風が弱まる。すると、太陽系外から降り注ぐ高エネルギー粒子『銀河宇宙線』が大気を突き抜けて大量に地球に衝突します。この銀河宇宙線は、プレート内で超臨界状態にあるマグマを刺激して火山噴火の引き金となるケースがある。太陽風の “シールド”が弱い状態が続けば噴火の可能性も高まります」

 つまり、太陽活動の低下により、新燃岳のみならず、日本中の火山が噴火の危険にさらされているということ。この点について科学評論家の齋藤守弘氏は、新燃岳のわずか40キロメートル南に位置する鹿児島の桜島が、近年活動を活発化させていると指摘する。

「桜島は昨年、過去最多の年間896回の爆発を記録するなど活動を活発化させており、地下には年間1千万立方メートル程度のマグマの供給が続いています。『遅くとも10年以内に大噴火する』と専門家が口をそろえる一瞬触発の状態です」

 この話を裏付けるかのように、霧島連山や桜島が並ぶフィリピン海プレートに、昨年から“異常な兆候”が見られると齋藤氏。

「昨年2月3日、プレート東縁にあたる南硫黄島近海の海底火山『福徳岡ノ場』付近で、海面から噴煙が上がっているのを海上保安庁の巡視船が確認しました。また、昨年来、大規模な噴火が続くインドネシアのムラピ火山も、このプレートの南縁にある。プレート全体に、西へ向かう異常な応力が働いている可能性があるのです」 

 そして、不気味な動きを見せるフィリピン海プレートの北の縁に位置するのが、ほかならぬ富士山。しかも、富士山は日本の“背骨”とも言うべき「中央構造線」でも新燃岳や桜島と通じているのだ。 

 1707年の宝永大噴火以来、富士山は“永い眠り”から目覚めてしまうのだろうか。(Yahoo 2011年2月8日)

富士山大噴火の懸念


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