2012年の地球滅亡危機。 |
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さまざまな予言が今人類に警告している!
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「2015年までに富士山は噴火する」と琉球大名誉教授週刊FLASH 12月24日号 琉球大学名誉教授の木村政昭氏は、富士山の北東側に"噴火の目"(通常規模の地震が明らかに増えた場所)があり、'11年+-4年の誤差で噴火が起きると予測。2015年までに富士山は噴火するという衝撃的な警告を発した学者だ。 関連記事
11月20日に小笠原諸島・西之島の近くに海底火山噴火によって出現した新島の話題を。この新島はその後も成長を続け、海上保安庁の発表によると、12月26日にこの新島が西之島とつながったことを確認したという。 今ネット上では、この新島の合体後の姿が、「スヌーピーにそっくり!」だとして話題になっているが、今回紹介するのは、大災害に関わるシビアな内容だ。 火山噴火の後で地震が発生するケースが非常に多いという見解を示すのは、木村政昭琉球大名誉教授。木村氏は、「新島出現が富士山の活動と関係がある」という発言もしており、東側から太平洋プレートの力を受けている日本列島に関して、「週刊大衆」の取材に、こうコメントしている。 「今回の新島は、この力が日本の南側にあるフィリピン海プレートにかかった結果。同様に、富士山が乗っているユーラシアプレートも太平洋プレートからのプレッシャーを受け続けていて、そのストレスがたまり続けています」(週刊大衆12月16日号) そのため、新島の出現は富士山の活動と無関係ではないというのだ。これまで3.11など数多くの大地震を予知してきた木村氏は、富士山噴火を「2013年±3年」(2016年まで)と予測していて、いつ噴火してもおかしくないと主張。さらに、西之島がある伊豆・小笠原諸島でM8.5の「スーパー巨大地震」を、2012±3年(2015年まで)に起きると予測している そして、西之島新島出現と大地震や富士山噴火の関連性を示唆する科学者は、ほかにもいる。武蔵野大学の島村英紀教授は、11月28日に「日刊SPA!」に掲載された記事内で「新島がさらに大きくなれば更に上のステージに上り、M8クラスの地震が西日本で起きる可能性が大きいと語っている。そして、富士山の火山活動にも影響する」と発言している。 また、10月に開かれた日本地震学会の秋季大会では、石橋克彦・神戸大名誉教授が、これまで南海トラフ地震とされてきた慶長地震(1605年、M7.9)が、実は伊豆・小笠原海溝で発生した地震だったという説を提唱した。そうなると、木村氏のスーパー巨大地震の説も現実味を帯びてくる。そして、本土からかなり離れいているため、甚大な被害は及ぼさないにしても、大津波が発生すれば関東や東海でも大きな被害が予測される。 予言者の松原照子氏は、ブログ「幸福への近道」で、12月15日より「速報」として、「関東甲信越、特に太平洋沿岸は揺れやすくなっているように感じます」と掲載している。 その後の21日に、茨城県南部(M5.3)と千葉県東方沖(M5.4)で続けて地震があった。この地震については、西之島新島と直接関係はないかもしれないが、その後、12月22日のブログでは、新島出現に関して「喜んでいる場合ではない気がしています」と、大災害の発生を仄めかすような書き方をしている。「東京から1000kmも離れているかもしれませんが、硫黄島海嶺の先には富士のお山があります」とも書いていて、やはり富士山が気になるのだろうか。 さらに、1973年9月11日に西之島付近で海底火山噴火があった時にも新島が出現し、半年後に西之島と合体している。そして、その直後の1974年5月9日に、30人の死者が出たM6.8の伊豆半島沖地震が発生した。今回は、その当時と比べて1日あたり5倍の溶岩が流出しているというから、それだけマグマの活動が活発化しているのだろうか。 松原氏は、富士山が噴火すれば、その前後の遠くないうちには南海トラフ地震や首都直下地震も起こり得ると「世見」している。 伊豆小笠原諸島スーパー巨大地震、南海トラフ地震、富士山噴火、首都直下地震と、これから数年間は、3.11で火がついて自然災害のラッシュにならないことを祈りたいところだ。 東日本大震災の地震エネルギーがあまりにも巨大だったため、地震学者の多くは、日本列島は東日本を中心に地震の活動期に入ったとみる。ただ、今回の伊豆地方の地震と東海地震の関係については「震源域やメカニズムが違う」(気象庁)と否定的だ。 巨大地震の影響は火山帯にも及んでいる。神奈川県温泉地学研究所によると、箱根火山の周辺では巨大地震の直後から群発地震が発生し、15日夕までに最大M4.8の地震を約850回観測した。火山活動に目立った変化はないものの、カルデラ内で揺れを感じることもあるという。 名古屋大地震火山・防災研究センターの鷺谷威教授は「火山の地下はマグマや熱水で壊れやすいため、群発地震が誘発された」とした上で、「正直に言うと、気持ち悪いのは富士山との関係だ」と明かす。 富士山の直下では約10年前、マグマ活動との関連が指摘されている低周波地震が頻発した。その後、静穏化したが、今回の伊豆地方の地震の震源の深さ約14キロは、この低周波地震の震源に近いという。 鷺谷教授は「富士山は宝永の大噴火から約300年が経過し、いつ噴火してもおかしくない。今回の地震が引き金になる可能性もあり、推移を注意深く見ていきたい」と話している。
巨大地震と富士山噴火連動はありうる もし東海・東南海・南海地震が連動して発生し、さらに富士山が噴火すると、日本有史以来の大災害になることは間違いない。まず、いずれの地震も東海から近畿・九州までの太平洋岸に大打撃を与え、富士山から飛来する火山灰は関東圏一円に大規模な被害をもたらす。産業の大動脈が被災し、日本の政治経済に与える影響は計り知れない。 中央防災会議の試算では、東海地震のみの発生で37兆円、南海地震から東海地震までの三連動では81兆円の損害が生じるとされる(ちなみに阪神・淡路大震災では10兆円)。このあと富士山噴火の被害が加算されるというわけだ。噴火による経済的損失は、最大2.5兆円とされるが、実は、地震と異なり噴火が厄介なのは、事後に火山灰などの堆積物が残ることである。雨が降れば固まり、晴れれば風に乗って舞い上がる。雪とちがって火山灰は袋にでも詰めて他所へ持ち去らない限り、消えてなくならない。 富士山の地下15km付近では、マグマに由来する流体がときおり不気味に揺れている。富士山の噴火と地震の連動は、時間の問題だろう。国家の危機管理上、緊急時に対処できる対策が急務であろう。
富士山の地下に活断層 M7クラスの地震の可能性富士山(三、七七六メートル)直下に長さ約三十キロの活断層が存在する可能性があることが、文部科学省などの調査で分かった。想定マグニチュード(M)は7クラスで、地震の揺れに伴い大量の土砂や泥流が流れる「山体崩壊」の危険性がある。約二千九百年前に起きた同様の災害も、この断層が引き金だった可能性もある。 文科省や東京大地震研究所が二〇〇九~一一年度に行った地下構造調査で判明した。結果は静岡県にも伝えており、千葉市で二十日から始まる日本地球惑星科学連合大会で発表される。 文科省などは、富士山の東山麓で人工地震波などを使用して地下構造を調べ、御殿場市付近の地下断層を発見。数十万年前以降に動いた形跡があり、活断層の可能性が判明した。付近には、小山町から神奈川県小田原市に至る「神縄・国府津-松田断層帯」(約二十五キロ)があるが、二つの断層はつながっている可能性があるという。 今回見つかった活断層は富士山直下の北東から南西に延びる長さ約三十キロの逆断層。北西に傾斜しており、深さは最大十二キロと推定される。 活断層が動いた場合、面積から推定すると、最大M7クラスの地震を起こすという。揺れで東斜面が崩壊した場合、山麓の東側にある御殿場市などで大規模災害の恐れがあるという。 気象庁、新潟焼山など3火山に「噴火警戒レベル」を導入 気象庁は、火山活動に応じた防災対応を5段階で定めた「噴火警戒レベル」を新たに、新潟焼山(新潟県)と焼岳(岐阜・長野県)、伊豆東部火山群(静岡県)に導入、31日から運用を始めた。同日の活動状況は平常の「レベル1」。警戒レベルは1、2、3(入山規制)、4(避難準備)、5(避難)の5段階。レベル2と3は「火口周辺警報」、4と5は気象業務法上の警報となる「噴火警報」が出る。これをもとに、地元自治体が避難勧告などを出す。過去の「緊急火山情報」などは火山の活動状況だけを示し、周辺住民の取るべき避難活動に触れていなかった。警戒レベルは周辺自治体の防災体制づくりが整った火山から導入しており、今回の3火山の追加で導入済みは29火山となった。 13火山、地震後に活発化「1~2カ月は注意必要」 東日本大震災後に、周辺で地震活動が活発になった活火山が少なくとも全国で13あることが26日、気象庁などへの取材で分かった。専門家は「1~2カ月は注意深く観測する必要がある」と指摘している。 首都東京を巨大地震が襲う 三連動地震 次は東京が危ない 東日本巨大地震 地震連鎖が日本列島を襲う アイスランドの火山噴火ニュース
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