201X年の地球滅亡危機。 |
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さまざまな予言が今人類に警告している!
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東日本大震災余震でM8級 再び大地震が起きる!次の危険エリアを予測気象庁の統計が始まった1923年以降、北海道内陸部で起きた地震はわずか8回。政府の地震調査委員会が予測していなかった“想定外”の大地震が起きた。しかし、発生の約1か月前に「北海道胆振(いぶり)地方」と地名まで的中させ、再三警告を出していた人物がいる。それが東京大学名誉教授でJESEA(地震科学探査機構)会長の村井俊治氏(78才)だ。 村井氏は1999年に「第3回国連宇宙会議」で議長を務め、2013年には日本測量協会の会長に就任している“測量学”の世界的権威である。JESEAではその測量学を応用して地震を予測し、「週刊MEGA地震予測」というメールマガジンを毎週配信している。 村井氏が行う「MEGA地震予測」とは、国土地理院が全国約1300か所に配置する「電子基準点」のGPSデータを用いた地震の予測方法。地表は絶えず動いており、それが短期・長期的に見て上下や水平方向にどれくらい動いているかを分析。過去に起こった地震前の変動と比較して、地震の「前兆」を察知する。 「胆振地方は今年6月頃から、地表の沈降が目立っていました。これまでの研究でわかってきたことは、沈降が長く続くのは危険のシグナルで、その後に大地震がくることが多い。なので、7月下旬からメルマガで注意を喚起していました」(村井氏) そこで本誌・女性セブンはJESEA協力のもと、「MEGA地震予測MAP」を作成。今年2月下旬からの約半年間で、地表に5cm以上の高さ変動があった地域をもとに、村井氏が予測した警戒ゾーンを記した。その中でも特に大地震が発生する危険性の高いエリアを紹介していこう。 ◆地盤の緩い東京の震度は非常に高い 村井氏が“今最も危険なエリア”として挙げたのは、東京・神奈川・静岡東部を含めた首都圏と東海。静岡県の「御前崎」や「伊豆諸島」に見たことのない「異常な地表変動」が、つい最近起こったという。 「2011年の東日本大震災以来、日本列島は全体的に“南東向き”に地表が移動していましたが、静岡県東部をはじめとする日本の南側、つまり『南海トラフ』に並行する一帯だけは“北西向き”に移動していました。この一帯は日本列島全体の動きに逆らっていて、互いに押し合った状態で均衡していたわけです。しかし、8月下旬にその均衡が突如崩れました。列島の南東方向への移動が突然消え、南海トラフに平行な陸域の一帯が大きく北西方向に移動し始めたのです。この7年間で初めてのことであり、最初は目を疑いました。これまでに例のない“異常な水平変動”が起きています。 また、御前崎や伊豆のあたりでは長期的な沈降が見られ、周辺地域との境にひずみがたまっていると考えられます。さらに、三宅島の変動も大きいので、火山性の地震が発生する可能性もある。伊豆周辺で地震が発生すると、地盤の緩い東京の震度は非常に高くなります。よって、静岡県東部から関東にかけてのエリアが最も警戒が必要です」(村井氏) 首都圏で地震が発生すれば、ビルの倒壊、密集する住宅地で火災が相次ぐことが予想される。東京・神奈川・静岡は東海道新幹線の通り道であり、交通マヒも必至。埋立地では液状化現象が起こる可能性もあり、その被害は計り知れない。 次に危険度が高いのは、「徳島県を中心とした四国」と「紀伊半島」だ。 「高知県の足摺岬や室戸岬、紀伊半島の潮岬のあたりは、8月下旬から静岡県南部と同じように、大きく北西方向に動いています。徳島県は特に、過去半年間で『1週間のうちに5cm以上の地表の高さ変動』も多数起きていますから、四国の中でも特に危険だと思われます」(村井氏) 徳島や紀伊半島で地震が起きれば、隣接する大阪や兵庫の都市部を地震や津波が襲う可能性もある。 福井や富山、新潟といったエリアでも、1週間の地表の高さ変動が5cm以上の地点が多数見られる。石川や福井の日本海側では沈降も見られるので、北信越エリアは警戒が必要だ。 「九州北部では小地震が起きていて、2016年の熊本地震の影響がまだ続いていると考えられます。九州エリアで特に警戒が必要なのは宮崎県。県全体の約4分の3が沈降しています」(村井氏) 地震大国・日本は、常に大地震の危険と隣り合わせ。どこに住んでいても、心の備えが必要だ。 ※女性セブン2018年9月27日号 極めてゆっくり断層がずれて起きる「スロー地震」の多発域が、東日本大震災(東北地方太平洋沖地震)のさらなる拡大を阻止した―。このような分析結果が、京都大学などの共同研究グループが作成した「スロー地震分布図」により明らかになった。スロー地震多発域が巨大地震の破壊に対するバリアとして働く可能性があるという。研究成果は8月下旬に米科学誌「サイエンス電子版」に掲載されている。 日本海溝海底地震津波観測網(S-net)(左)と日本海溝のスロー地震分布を単純化した図(右)(京都大学、防災科研などの研究グループ提供。東北地方太平洋沖地震で断層が大きくすべった領域はlinuma et al(2012)に基づく。) 研究グループは京都大学防災研究所の西川友章さん(日本学術振興会特別研究員)や防災科学技術研究所(防災科研)の松澤孝紀主任研究員、京都大学防災研究所の太田和晃特任助教、東北大学大学院理学研究科の内田直希准教授、京都大学防災研究所の西村卓也准教授、東京大学大学院理学系研究科の井出哲教授らにより構成された。 スロー地震は通常の地震と比べ極めてゆっくりと断層が滑る現象で「スロースリップ」「ゆっくりすべり」などとも呼ばれる。海溝型巨大地震発生域のすぐ近くで頻繁に観測されている。このためスロー地震と巨大地震の関連性に関する研究が進んでおり、その成果に期待が寄せられている。 西南日本に位置する南海トラフでは詳細なスロー地震分布が明らかになっているが、東北地方太平洋沖地震が発生した日本海溝の詳しいスロー地震分布は明らかになっていなかった。 研究グループは、「日本海溝海底地震津波観測網(S-net)」をはじめとする、さまざまな地震観測データを利用。日本海溝全域で1991年から2018年までに起きたスロー地震の詳細な分布図を作成し、東北地方太平洋沖地震を起こした断層のずれなどとの関連を詳しく解析した。 この解析過程で日本海溝を南北に3つの地域(北部、中部、 南部セグメント)に分割してみると、北部(岩手県沖)と南部(茨城県沖)の各セグメントにはスロー地震の多発域がある一方、断層のずれが特に大きかった宮城県沖の中部セグメントではスロー地震の活動は低調であったことが判明。東北地方太平洋沖地震の原因になった断層の大きな破壊は、北部、南部セグメントのスロー地震多発域で停止していたことが明らかになったという。 日本海溝では2016年から防災科研のS-netが運用を開始し、18年からデータが公開されるなど、日本海溝のスロー地震活動の観測体制が整いつつあった。 東北から関東地方沖の日本海溝沿いの海域を震源とするマグニチュード(M)7~8の大地震が今後30年以内に起きる可能性が高い―。こうした予測を政府の地震調査研究推進本部・地震調査委員会(委員長・平田直東京大学地震研究所教授)が公表している。M7.0級でみると確率90%以上の場所もあった。東日本大震災から間もなく8年を向えるが、この公表結果は東北から関東地方の沖で大きな地震が起きる危険性を警告する内容となっている。 地震調査委員会の平田委員長はこの予測の公表に際して「東北地方の太平洋側の皆さんは(巨大地震があったので)しばらく地震がないと思わずに再び強い揺れや高い津波が来るということを十分考慮して大きな被害が出ないようにしていただきたい」と警戒を呼びかけている。 地震調査委員会は、2011年3月11日に起きた東北地方太平洋沖地震(東日本大震災)の後の同年11月に東北から関東地方沖の大地震の発生確率値を出した。同委員会は今回、東日本大震災がその後の地震に与える影響に関する最新の研究データを加味して発生確率値を再改定した。 それによると、東日本大震災と同じ場所を震源とするM9程度の超巨大地震が発生する確率は「ほぼ0%」となった。しかし、宮城県沖で起きるM7.9程度の大地震については前回の「ほぼ0%」から「20%程度」に、福島県沖のM7.0~7.5程度の地震も前回の「10%程度」から「50%程度」に上がった。また青森県東方沖や岩手県沖北部でM7.9程度の大地震の発生予測については「5~30%」で前回予測と同じ確率になった。 こうした中でも今回注目されたのは、巨大地震ではないものの、M7.0~7.5で大きな被害が出る可能性がある地震について、青森県東方沖・岩手県沖北部と宮城県沖ではそれぞれ「90%以上」「90%」という極めて高い確率が提示された点だ。 地震調査委員会では、地震発生確率値が「26%以上」は地震が起きる可能性が「高い」、3~26%未満を「やや高い」、評価できない場合は「不明」と分類している。今回は大半が「高い」との予測になった。 太平洋の下にある海側のプレートは、東北地方が載る陸側のプレートの下に沈み込んでおり、日本海溝付近では2つのプレートが接している。このため大きな地震が起きるとされている。東日本大震災のようなM9程度の超巨大地震とM7~8の大地震は発生メカニズムが異なる。このため、M9程度の超巨大地震が起きる確率が「ほぼ0%」である半面M7~8の大きな地震の危険度は高いとの結果になった。 地震調査委員会は、海溝や活断層などにより繰り返し起きるとされる地震の規模や危険度に関する予測を「地震発生確率値」として発表している。確率値は「30年以内の発生確率」のパーセント数値で幅を持たせて発表している。 地震のマグニチュード(M)とは、地震が発するエネルギーの大きさを対数で表した指標値で、揺れの大きさを表す震度とは異なる。Mが1増えると地震のエネルギーは31.6倍になる。首都圏で大被害が想定される首都直下地震はM7級とされている。東北地方太平洋沖地震はM9.0だった。 東北地方を中心に各地に津波をもたらした二十二日早朝の地震は、五年八カ月前の東日本大震災の余震だった。気象庁は「大震災はマグニチュード(M)9と非常に規模が大きかったため、その影響も長く続く。余震はまだ活発な状態で、今後も年一回程度はM7クラスの余震が起きてもおかしくない」と、日ごろの備えをあらためて呼び掛けた東日本大震災の余震域は岩手県沖から房総沖にかけて、沿岸部から東の沖合二百キロ以上の日本海溝付近まで及ぶ広大なエリアだ。 この余震域では、二〇一一年にM7・0~7・6の余震が計六回発生。一二年十二月七日にも三陸沖でM7・3の余震が起き、津波警報が出て宮城県石巻市で九八センチの津波を観測した。一三年十月二十六日には福島県沖でM7・1、一四年七月十二日にも福島県沖でM7・0、一五年二月十七日には三陸沖でM6・9と、津波を伴うM7前後の余震が毎年起きている。 今回の地震のメカニズムは、北西と南東に引っ張られる力が働いたことによる正断層型。東日本大震災は陸側のプレート(岩板)と海側のプレートの境界が大きくずれ動いて起きたが、今回はプレート境界より上にある陸側のプレート内部で発生したとみられる陸側のプレート内部がおおむね東西方向に引っ張られる原因について、気象庁は「(大震災の発生時に)陸側のプレートが東へ大きく動いた影響が考えられる」と説明している。 南米チリで発生したマグニチュード(M)8・2の巨大地震。日本にまで津波が到達するすさまじさだったが、その日本でも見逃せない現象が起きている。房総 半島沖の海底で今年1月、地下プレートの境界がゆっくりとずれ動く「スロースリップ」と呼ばれる地殻変動が観測されたのだ。専門家は、地震の発生間隔とス ロースリップとの関連を分析した結果、房総半島沖で1年以内にM6・5前後の地震が起きる可能性が高いと指摘。東日本大震災の直前にスロースリップが観測 されたとの報告もあり、巨大地震の前兆現象としても注目されている。 「ゆっくり地震」とも呼ばれるスロースリップ。プレート境界や地下の断層が、通常の地震よりもはるかに遅い速度で長い時間をかけてずれ動く現象で、周辺でひずみがたまることから、地震が起こりやすくなるとされている。 房総半島沖で確認されたのは、今年1月2日ごろから10日にかけて。南北方向に最大15センチの滑りが観測された。通常この地域の海底は北西方向に動いているが、力を蓄積させたプレート境界面がすべって、反対方向の南東に動いたとみられている。 阪神淡路大震災(1995年)を契機に全国にGPSが設置され、存在が初めて確認されたスロースリップ現象。地震との関連を研究している東海大学海洋研究所教授で、地震予知研究センター長の長尾年恭氏はこう話す。 「房総半島沖ではスロースリップ現象が繰り返されていて、GPS実用化前のものも含めると、(1)71年5月(2)77年6月(3)83年4月(4)90年12月(5)96年5月(6)2002年10月(7)07年8月(8)11年10月(9)14年1月と起きている」 2011年10月20日発売の夕刊フジ1面トップに「地震予知・東海大教授警告 房総沖でM8 首都圏で大地震3回起きる」というセンセーショナルな記事が掲載された。 いったいいつか?が気になるところだが、記事によると「早ければ10年以内、遅くとも30年以内は間違いなくやってくる」との記載だ。こう指摘しているのは東海大学教授で地震予知研究センター所長の長尾年恭氏。 長尾教授によると、3月11日の地震域に岩盤の割れ残りがあると推定、房総沖、青森沖でM8規模の大地震が考えられるとのこと。都内は房総域から100キロ以上離れているが、それでも最大で震度6クラスの地震が予想される。当然、前回も大きな被害を出した液状化現象は一段と大きな被害を出すと思われる。 果たして私たちはこの前兆を事前に知ることは出来ないのだろうか?2度と東日本大震災を繰り返さないためにも、何とか事前に予知して欲しい。専門家によると最大震度5クラスの地震があれば前震の可能性がある、とのことだ。 東京大学地震研究所の纐纈(こうけつ)一起教授のコメントに続き(下記参照)、いつ起こるかわからないが、心構えだけは準備しておきたい。 未曽有の大災害となった東北関東大震災。余震はこれから数か月間続き、震源域の南北両端で多発するという地震学者も少なくない。また地震発生直後からは、長野や新潟など別の場所を震源とする地震が多発しており、“さらなる大きな地震が起こるのでは?”と日本中が恐怖に怯えている。 そんななか、3月13日に放送された『NNN緊急特番東日本大地震』(日本テレビ系)で東京大学地震研究所の纐纈(こうけつ)一起教授が語った予測が専門家の間で話題になっている。 それは今回の大地震の震源域の南にある房総半島沖を震源とした大地震が起こる可能性があるというものだ。前述の纐纈教授と一緒に地震の研究をする東京大学地震研究所の大木聖子助教が彼の説をこう説明してくれた。 「今回の地震は同じプレート内で起こっているんです。最初の震源地から北へ、南へとドミノ倒しのように広がったんです。房総沖はいま、その倒れてきたドミノを頑張って支えている状態で、いつ倒れてもおかしくない。だから房総沖に大きな地震が起こっても不思議ではないんです」 さらに京都大学名誉教授の川崎一朗氏もこう指摘する。 「房総沖地震の可能性はあると思います。スマトラの地震のときも、3か月後に震源の東側の近い場所でマグニチュード8.7の地震が起こっています。房総沖は北にある今回の震源域と同じプレートにありますからね。それと同じようなことが起こるかもしれないんです」 ※女性セブン2011年3月31日・4月7日号 日本で地震、震災として多く取り上げられる地震として、1923年の関東地震(関東大震災)がある。この地震では、日本の歴史上最多となる10万人以上の死者を出し、首都東京を含む広い範囲に被害を与え、火災の被害も大きかった。1995年の兵庫県南部地震(阪神・淡路大震災)は都市部を襲った地震の典型例であり、その後の建築基準法の見直しや防災意識の変化などに大きな影響を与えた。2004年の新潟県中越地震では震災後の避難生活に関する問題が大きく取り上げられるようになった。また世界的には、津波により多くの死者を出した2004年のスマトラ島沖地震などがある。 人類史上、死者が最も多かった地震は、1556年1月23日に中国 陝西省で発生した華県地震で、約83万人が死亡した。これは2番目に多い唐山地震の公式統計による死者数の3倍以上である。また、人類史上、最も規模が大きかった地震は、1960年5月22日にチリ西岸で発生したチリ地震で、マグニチュードはモーメントマグニチュード(Mw)で9.5だった。 1000年一度の巨大地震が日本を襲う 巨大地震、首都圏を直撃か…房総沖に“不気味な予兆”首都圏で11月3日、最大震度4のやや強い地震があった。都心部でも震度3の揺れに見舞われたが、気になるのは茨城県南部という震源地。茨城沖から房総沖にかけ、東日本大震災での地盤の“割れ残り”でエネルギーが蓄積されている海底を刺激、巨大地震を誘発する可能性があるからだ。 気象庁によると、3日午後7時34分ごろ起きた茨城県南部を震源(深さ約70キロ)とするマグニチュード(M)4・9の地震は、茨城県取手市とつくば市で震度4、東京、神奈川、埼玉などの広い範囲で震度3を観測した。 専門家の間では、3・11震源域の南端にあたる茨城県沖から千葉県の房総沖にかけての海域で、地盤の“割れ残り”があると指摘されている。 武蔵野学院大特任教授(地震学)の島村英紀氏は、震災後に茨城県の陸上部で多発傾向となった小規模の地震に着目。「震源域最南端の活動を誘発する可能性もある」と分析する。同県陸上部での地震は沈静化しつつあったが、3日のやや強い地震で再び活発になるおそれがある。 房総沖では不気味な動きも観測された。防災科学技術研究所は10月31日、房総沖で10月下旬からプレート(岩板)の境界がゆっくり滑る「スロー地震」が起きていたと発表。同研究所ではこのスロー地震が「群発地震を誘発する可能性もある」と警告している。静かだった首都圏の地盤が、ここにきて徐々に動き出したとみられる。 また、3日の地震は発生したタイミングが気になるところ。これまで大震災の強い余震は4月11日(最大震度6弱)、5月10日(同4)、6月12日(同4)と、その月の11日前後に発生してきた。さらに、3月9日には最大震度5強の「前震」が観測されている。3日の地震は余震活動活発化の入り口か、それとも大地震の前兆か。いずれにしても警戒は必要だ。 (ZAKZAK 11月4日)
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