201X年の地球滅亡危機。

さまざまな予言が今人類に警告している！フォトンベルトは地球滅亡に何か関係があるのだろうか？

この地球に刻々と危機が迫っているのだろうか？本当に2012年に地球は滅んでしまうのか？さあ、このときあなたはどうするか？

巨大地震が再び起こる。移動する震源。四国も危ない。これからどうなる熊本地震。

「中央構造線」列島横切る巨大断層
熊本地震の延長上 九州～近畿で400年前に連続発生

熊本県から大分県にかけて強い地震が連続して発生、大きな被害を出した。内陸で起きる地震の常識を超えて100キロメートルもの範囲に震源が広がり、さらに東の愛媛県などに拡大するのではないかと懸念する声が出ている。一連の地震の震源の延長上に西日本を縦断する「中央構造線」と呼ばれる大規模な断層帯が存在するためだ。西日本を背骨のように貫く中央構造線とはどのようなものなのだろうか。

熊本県御船町で確認された、日奈久断層帯が地表に現れたとみられる断層=東北大提供
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熊本県御船町で確認された、日奈久断層帯が地表に現れたとみられる断層=東北大提供

「一番の懸念は、（一連の地震が）中央構造線につながっているということだ」。18日に開いた緊急記者会見で、日本地震学会会長の加藤照之さんはこう語った。

14日の夜に熊本市近郊で最初の地震が発生。16日未明にそれをはるかに上回る規模の本震が起き、これをきっかけに阿蘇山周辺から大分県へと、マグニチュード（M）5級の地震が広がっていった。

今回のような直下型地震は、地下の断層がずれることで起きる。地震を起こした活断層の延長上で別の地震が起きることはしばしばあるが、これほど大きな地震が100キロ以上も進んでいくのは「かなり特徴的」（加藤さん）だという。

■全長1000キロ以上

地震は、九州を横切る「別府―島原地溝帯」を東に進んだ。地溝帯というのは、両側を断層で挟まれた幅の広い谷のことだ。別府―島原地溝帯は、西日本を横切る長大な断層の連なり「中央構造線」の西端に当たる。中央構造線の周辺には並行して多くの活断層があり、地震の連鎖が広がるのではと懸念された。


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中央構造線は、全長1000キロメートル以上に及ぶ。九州から四国北部を経て紀伊半島を横断。伊勢湾を横切り、天竜川に沿って北上して、長野県諏訪湖付近で本州の中央部を横切るフォッサマグナとよばれる巨大な地溝帯にぶつかる。このフォッサマグナの西の縁が、中央構造線と並ぶ巨大な断層帯として知られる糸魚川―静岡構造線だ。

異なる断層に由来する大きな地震が連動するのは、近代的な観測が行われるようになってからはあまり例がない。だが、過去の時代の文献からは、そうした事例があったことが見て取れる。

安土桃山時代末期の1596年9月1日、中央構造線沿いの愛媛県でM7級の慶長伊予地震が起きた。その3日後に、およそ200キロメートル離れた大分県で、同程度の慶長豊後地震が起きている。その翌日に兵庫県で発生した慶長伏見地震も、これらの地震と関連するとみる研究者もいる。

■分かれる意見

今回の地震が、大分県を越えてさらに東へと強い地震が広がる可能性はあるのか。研究者の見方は様々だ。


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九州大学准教授の松島健さんは「1995年に中央構造線近くで阪神大震災が起きた。今回も中央構造線に沿って他の地震が起きる可能性は否定できない」と見る。一方、京都大学防災研究所教授の岩田知孝さんは「慶長伏見地震などから約400年しかたっていない。ひずみはたまっておらず、すぐには動かないのでは」と話す。

中央構造線の元になった断層は、今から1億年以上前、日本列島がアジア大陸の一部だったころに誕生した。恐竜がいた白亜紀に、海洋プレートが運んできた陸地が大陸にぶつかった。その後、大陸の端が大きく横ずれして巨大な断層ができたと考えられている。これが中央構造線だ。

日本列島は、中央構造線の一部を含んだ形で、2500万年くらい前に大陸から離れはじめた。海底にできた裂け目が広がり、日本海ができたことで太平洋側へと押し出された格好だ。この過程でさらに断層がずれ、現在の日本列島の形ができた。

中央構造線にはひずみが集中しており、その周辺には活断層帯が多い。別府―島原地溝帯には、熊本地震を引き起こした日奈久（ひなぐ）断層帯や布田川（ふたがわ）断層帯、大分の地震との関連が疑われる別府―万年山（はねやま）断層帯などの活断層がある。中央には巨大な阿蘇山が存在し、雲仙岳がある島原半島から熊本県八代市沖までは活断層の密集地帯だ。

今回の地震は、遠く離れた断層が連動して動く可能性を印象づけた。地下の断層の動きはいまだ予測がつかず、対策は警戒を怠らないことしかないようだ。

中央構造線　長さが数百キロメートルにわたって続くような大規模な断層のつながりのことをいう。構造線の両側では地層や岩石の特徴が大きく異なる。構造線すべてが活断層とは限らないが、構造線の周辺には並行して活断層が存在することが多い。
　大陸の沿岸にある日本列島は、太平洋から大陸の下に沈みこむ海洋プレートから様々な方向の力を受けて至る所に断層が形成されている。このため各地に多くの構造線が存在しており、中央構造線のほかにも、北関東から東北に延びる棚倉構造線などが知られている。

週刊文春の紙面では「最悪の場合、九州から関東までを巻き込んだ超巨大内陸地震が発生するかもしれない」という予測がなされた。

次の地震はどこ？まとめ

以前、2015年の地震予測をまとめた記事を書いたことがある。（2015年日本を大地震が襲う！？科学者や予言者が語る内容の一致は偶然なのか？）

いま、日本はもとより太平洋に隣接する国々で大きな地震が頻発している。

バヌアツ、ミャンマー、パキスタン、エクアドルなどでM6~7レベルの地震が発生した。さらに阿蘇山も小規模ながら噴火したし、アラスカ州南部のパブロフ山は大きく噴火した。さらにメキシコ中部プエブラ州のポポカテペトル山も噴火！すべて4月に入ってからの話だ。

地球が怒っていると言わざるをえない。

2016年4月16日熊本県でM7.3の地震が発生した（熊本地震）は、本図で予想される“日向灘地震域”からのプレッシャーによる、右横ずれ断層と解析される。

今回の地震は、内陸の南端部の一部(布田川〜日奈久断層帯)が動いて発生した地震と思われる。したがって、予想される日向灘の大地震には注意する必要だ。

崩壊寸前の名城「熊本城」

突然の震度５強の揺れで大パニックに陥った１３００万人都市・東京。改めてライフラインの脆弱さ、地震への備えの甘さが浮き彫りになったが、震源地の宮城と同じ震度７クラスの巨大地震が福岡熊本を襲ったらどうなるのか。覚悟しておいた方がいい。

琉球大理学部の木村政昭名誉教授が言う。

「東日本大震災で三陸沖のストレスが取れた結果、太平洋プレートが南に押してくる圧力が強まって、桜島、新燃岳などの火山活動が活発化していると思われる。注意しなければならないのは内陸地震です。歴史を見てもわかるように90～95年まで続いた雲仙普賢岳噴火の真っただ中に阪神淡路大震災が発生し、その１年後の96年、日向灘地震が発生した。これは単なる偶然ではありません」

　ということは、桜島が年明けから約１カ月の間に１００回以上も噴火したのは、大地震の危険な兆候を示していると言えよう。

　さらに気がかりなことがある。地震調査研究推進本部の本蔵義守地震調査委員長は、今回発表した長期評価について、

「海溝型の日向灘地震を考慮に入れておらず、また、未評価の活断層もある。九州は決して地震が少ない所ではなく、発生確率が低いとは言えない」

　と語っている。つまり、日向灘地震を含めると大地震の発生確率はもっと高くなるというのだ。

　前出の木村教授に続けてもらおう。

「日向灘沖は南海トラフの西端に当たり、相当なエネルギーがたまっているはずです。戦後だけ見ても、61年、68年、84年、96年と４回も大きな地震が発生している。フィリピン海プレートはここで大陸側のユーラシアプレートの下に潜り込んでいるため陸地で大きな被害は発生していませんが、津波の発生は考えられる」

　また木村教授は、もし内陸で活断層が動いて地震が発生した場合、

「Ｍ８の直下型は巨大地震です。海溝型の地震とは比べ物にならないくらいの甚大な被害が生じるでしょう」

　と警告する。

　冒頭の渡辺教授も、

「直近ではＭ７・０を記録した福岡県西方沖地震があるが、最大震度６弱でも都会は大混乱に陥る。予測されているようなＭ８クラスが発生すれば、阿鼻叫喚の地獄絵図ですよ。阪神淡路大震災を思い起こしてください」

　熊本市の人口は73万人、福岡市は１４８万人だ。

1)阿蘇山の地下は熱で熱くなっていて断層ができにくくなっており、仮に断層があったとしても発見は困難。したがって、阿蘇山周辺の地震は予測がつかない。もちろん、それに連動している噴火も。

2)震源が中央構造線づたいに、今後、四国まで移動するのかについては、意見が分かれている。

岡村真・高知大学特任教授(地震地質学)は、「その可能性はある」。

岡田篤正・京都大学名誉教授(地震地形学)は、「中央構造線上を震源とする巨大地震の周期から言って、少し考えにくい」。





「東京直下地震はいつ起こっても不思議ではありません。とくに今回の地震で気になったのは、茨城県沖を震源としたＭ７超の余震が起きたことです。緊張状態にあった断層が緩むと、その影響で周辺の断層も動きやすくなるのです。三陸沖から茨城県沖の断層まで揺らした大地震が、連鎖反応のように東京で起こらないとは言い切れません」（防災評論家・大山輝氏）

　琉球大名誉教授の木村政昭氏（地震学）は「これまで大地震が起こっていない空白域、首都圏では千葉県北東部が要注意」と言ったが、目と鼻の先の千葉で大地震が起きたら、東京もケタ違いの被害を受けるのは確実だ。実際、ショッキングなリポートがある。ドイツのミュンヘン再保険会社が公開した災害リスク格付けで、東京・横浜は世界ワースト１位の危険都市に選ばれた。このランキングは、地震などの自然災害が発生する恐れや都市の脆弱性を計算したもので、東京・横浜は２位のサンフランシスコ（指数１６７）以下をぶっちぎりで引き離し、指数７１０をマークした。東京は保険会社も逃げ出したくなるような危険都市なのである。 

●Ｍ７でも死者１万人負傷者２１万人のシミュレーション

　死者１万１０００人、負傷者２１万人――。

　これは中央防災会議が東京湾北部地震（Ｍ７．３）の被害を想定してハジき出した数字だ。避難所生活者は約４６０万人に上り、約１１００万人が上下水道の断水で影響を受けるという。東京で、地震の被害が大きくなるひとつの原因は、まず地盤の緩さだ。

「首都圏の平地は、土砂が堆積してできた沖積平野や埋め立て地が多く、地盤が軟らかいために大きく揺れやすい。ところが、東京都心ではこうした緩い地盤の上に商店街や住宅がぎっちり立ち並び発展している。当然、被害が膨らんでしまうのです」（木村政昭氏＝前出）

　最近は豊洲や勝どきなどの埋め立て地に乱立する超高層タワーマンションが人気だが、震災による地盤沈下で傾く恐れを指摘する声もある。それでなくても、大地震になればエレベーターやガス、水道はストップする。彼らは避難所生活者数にカウントされていないため、実際は４６０万人を上回る可能性が高いという。

「関東大震災では火災による被害が大きかったが、この先の大地震で最も恐ろしいのは建物の倒壊です。木造は言うまでもなく、鉄筋コンクリートも年月がたつと鉄筋の伸縮でヒビが入ったり、そこに雨水が溶け込んでもろくなっているケースが多い。東京は古いビルがたくさんありますから、そうした建物が次々と崩壊し、ガレキの山になる恐れがある。そこに大津波も襲ってきます。１７０３年の元禄地震では房総半島の南端が揺れて、江戸市中が水浸しになったといわれています。今の東京は海抜ゼロメートル地帯が広がっているので、さらに危険なのです」（大山輝氏＝前出）

　建物の全壊または焼失は８５万棟と試算されている。半壊も含めると、その数は何倍にも膨れ上がり、経済被害は約１１２兆円に上るという。 

●真っ暗闇のガレキの中を６５０万人の帰宅難民がさまよう

　辛うじて震災による負傷を免れても、首都圏のサラリーマンが家に帰り着くのは絶望的だ。１１日も都心の電車、地下鉄が全線ストップし、大量の“帰宅難民”が路上をさまよい歩いたが、もし東京直下地震に襲われたら、道路を歩くことさえできなくなる。

「震度７クラスになると道路が隆起や陥没、地割れでズタズタに寸断されます。阪神・淡路大震災のように高速道路が倒壊したり、老朽化した橋が崩落することも考えられる。当然、バスも動きません。夜になるとさらに深刻な事態が起きます。大規模な停電により、オフィスビルの明かりや街灯、ネオンもつかない。暗闇に包まれ、ヘタに動いたら、自分がどこにいるかも分からなくなる。冬ならば凍死や凍傷の恐れもあります。
非常食や上着を携帯するなど、自衛するしかありません」（大山輝氏＝前出） 東京都と中央防災会議は、首都圏が大地震に見舞われた際、帰宅難民は６５０万人に上ると予測している。東京の人口の半数が行き場を失い、ガレキの山を徘徊するのだ。コンビニで水やおにぎりを買え、バスにも乗れた１１日は、予行演習にもならないことを知るべきだ。（2011年3月12日 日刊ゲンダイ掲載

首都東京を巨大地震が襲う

三連動地震で日本列島は壊滅状態に

3地質調査や文献資料から、東海地震、南海地震、東南海地震は、それぞれ約90 - 150年間隔で発生していることが分かっている。今後も同じような発生パターンをとると推測されており、いずれもマグニチュードが8を超える巨大地震で、甚大な被害を出してきた地震だ。これら3つの地震は、地下のプレート境界の構造が原因となって、それぞれ独立した震源域を持ち、別々に発生、あるいは数年 - 数時間の間隔で発生、または同時に発生している。

過去、江戸時代以前まで歴史を遡ると東海地震・東南海地震・南海地震は同時に発生したことが確認されており、揺れと巨大津波により甚大な被害を受けている。文献によれば1707年の宝永地震（マグニチュード8.6）が確認されている。これ以前については、1498年以前の東海地震の発生記録が無いなど地震の記録が乏しいことや、信憑性や確実性に疑問が残る文献もあることなどから詳しく分かっておらず、連動型が発生していた可能性もあるとされる。

この3つの地震が一挙に起きた場合、また安政地震のように短い間隔で起きた場合は、太平洋ベルト全域に地震動による被害が及び、地域相互の救援・支援は実質不可能となると見られ、早急に地方自治体は連動型地震を視野に入れた防災対策を講じる必要があるとされている。今後発生が予測されている東海・南海・東南海連動型地震のうち最大のものはマグニチュード8.7とされる。破壊領域は長さ 700 km 程度 、津波も最大で 20 m を超えるとされている。