201X年の地球滅亡危機。

さまざまな予言が今人類に警告している！フォトンベルトは地球滅亡に何か関係があるのだろうか？

この地球に刻々と危機が迫っているのだろうか？本当に2012年に地球は滅んでしまうのか？さあ、このときあなたはどうするか？

地震連鎖　Ｍ６以上20回　地盤に刺激

■2011年3月11日午後2時46分に三陸沖を震源として発生した東日本巨大地震に続き、長野県北部で震度６強の強い地震が起きるなど、東北、中信越、関東など列島各地で地震が相次いでいる。マグニチュード（Ｍ）６以上の地震だけでも12日午前11時現在、合計20件発生した。周辺部の地盤が連鎖的に刺激を受け、地震が頻発していると専門家は見ている。

　気象庁地震津波監視課の横山博文課長は同日、「今回のように日本各地の広域にわたって地震が多発した例はない」と指摘した。このうち、同日未明に長野県北部で最大震度６強を記録した地震（Ｍ６・７）については「（11日の東日本巨大地震の発生によって）地盤にかかる力が変化し、誘発された可能性がないとはいえない。ほかの地域でも地震が起きる可能性がある」と述べ、警戒を呼びかけた。

　同庁によると、長野県北部の地震は、「十日町断層帯」と呼ばれる断層帯の南西の端で発生。地盤内でたまったひずみが原因の逆断層型の地震で、プレート（岩板）の境界がずれた東日本巨大地震とはメカニズムは異なる。だが、Ｍ9.0の観測史上最大の地震が列島の地盤のひずみの状態を変えた可能性があるという。

　加藤照之・東大地震研教授（地殻変動）は、「今回の震源域での余震だけではなく、広範囲でＭ６～７クラスの地震が起こりうる」と見る。防災科学技術研究所の岡田義光理事長（地震学）が心配するのは、東日本巨大地震の震源域の南側に位置する房総半島の東方沖で、巨大地震が誘発されることだ。房総半島の東方沖では、1677年にＭ８・０の巨大地震が起き、200人以上が津波で亡くなった。岡田理事長は「今回の地震では茨城県沖まで断層がずれた可能性があり、半年から１年の間は注意が必要だ」と指摘する。

■断層のズレ長さ 500キロ幅200キロ

東日本巨大地震を引き起こした断層のずれの規模は、ほぼ南北に長さ500キロ・メートル、東西の幅200キロ・メートルにわたる巨大なものだったことが12日、八木勇治・筑波大学准教授の分析でわかった。

　八木准教授によると、今回の地震は、おもにふたつの断層がずれて起きた。いずれも、日本列島が乗っている陸側のプレート（岩板）に海側のプレートが潜り込んでいる部分にある断層で、片方は岩手県沖から宮城県沖にかけて長さ約150キロ・メートルにわたって、もう片方は茨城県沖で約150キロ・メートルにわたって広がっていた。このふたつの部分では、プレート同士が固くくっついてひずみをためていた。 

　宮城県沖の断層がまずずれ、それに連動して、茨城県沖の断層が、約70秒後にずれ始めた。最大のずれ幅は約20メートルに達したと考えられ、深さ60キロ・メートルから５キロ・メートルまで及んだ。ずれが地表近くまで達したことで、大きな津波が発生したとみられる。（2011年3月12日  読売新聞）

余震、Ｍ８級にも警戒必要　地下の力のかかり方に変化

4月11日夕に起きたマグニチュード（Ｍ）７．０の地震は、１カ月前の東日本大震災（Ｍ９）の余震と見られる。Ｍ７以上の余震は５回目。専門家は「余震域周辺でＭ８級の地震も起こりうる」と注意を促している。

　今回の余震は陸側のプレート（岩板）の内部で起きた。本震はプレート境界で起きるタイプ、最大震度６強だった７日の余震は海のプレートの内部で起き、様々な余震が続いている。今回は地殻が引っ張られて起きる「正断層型」と呼ばれる地震だ。日本で多い、押される力で起きる「逆断層型」と逆だ。

　気象庁によると、茨城県北部から福島県南部の浅い陸域では過去３０年ほど、中規模以上の地震がない空白域。島崎邦彦東京大名誉教授（地震学）は「本震以降、東西方向に引っ張られる正断層型の余震が起きている。今回は規模も大きく、従来は起きないと考えられていた」と話す。

　活発な余震は、本震後の大規模な地殻変動の影響とも指摘される。東京大地震研究所の古村孝志教授は「震源域の南端周辺は、地下の力のかかり方が大きく変わり、多数の余震が起こっている」とみる。気象庁は、余震域以外でも従来は地震が起こりにくい場所で地震が起きやすくなった可能性があると警告する。

　地震研の平田直教授は「余震の数は減る見通しだが、引き続きＭ７級、場合によってはＭ８級が起こりうる。津波の警戒も必要だ」と指摘する。 （asahi.com 2011年4月12日）

大きな余震　地震活動期に警戒が必要

列島が「地震の活動期」に入っている。4月７日深夜に起きたマグニチュード（Ｍ）７・１の強い余震は、専門家のこんな警告を実感させた。

　東日本大震災の余震の中で規模が大きく、宮城県で観測された６強という震度は最大である。

　本震がＭ９・０の超巨大地震だったため、余震も規模が大きく回数は非常に多い。被災地の復興や原子力発電所の作業では、さらに大きな余震が発生することも視野に入れておかねばならない。　震源域から離れた地域でも、地震活動が活発化している。大震災翌日には新潟県中越地方と長野県北部で直下型の強い地震があり、３月１５日には静岡県東部でＭ６・４の地震が発生した。

　巨大地震によって地殻にかかる力が変化し、広い範囲で地震が起きやすくなっているのだ。巨大地震に誘発された地震は「広義の余震」と呼ばれる。

　平成７年の阪神大震災以来、死者・行方不明者が出た地震は今回の余震を含めて計１２件となった。地域は北海道から福岡県までと列島をほぼ覆っている。

　首都圏を含む東日本の広い範囲で今後数年間、地震が起きやすいだけでなく、次の東南海、南海地震に向けて西日本も含めて活動期に入ったとみられるのだ。

　被災地以外の人も、復興を支援しながら、自分の家庭や地域の防災を常に意識することが大切だ。特に都市部が大地震に襲われた場合、密集住宅の倒壊や火災被害、高層ビルの機能マヒなど課題は多い。ライフラインの弱脆（ぜいじゃく）さも問題で、政府はきちんとした防災指針を作り上げる必要がある。

　4月７日の余震では、東北電力・東通（ひがしどおり）原発（青森県東通村）や女川原発（宮城県女川町）で一時的に外部電源が失われた。しかし、非常用のディーゼル発電機が自動的に起動するなどして、事故には至らなかった。

　福島第１原発のような事故は、二度と繰り返してはならない。大震災後に経済産業相が指示した電源車の配備などの津波対策を、早急に完了させる必要がある。緊急時には事故の有無にかかわらず、国民に向けたわかりやすく適切な情報発信も求められる。　大震災から１カ月近くになるが、巨大地震の再来を念頭に、こうした備えを日常的に積み重ねることが重要である。
（MSN 産経ニュース　2011.4.9 02:29 ）