201X年の地球滅亡危機。
さまざまな予言が今人類に警告している！フォトンベルトは地球滅亡に何か関係があるのだろうか？
この地球に刻々と危機が迫っているのだろうか？本当に2012年に地球は滅んでしまうのか？さあ、このときあなたはどうするか？
巨大地震が再び起こる！東京湾北部が震源
東北から関東地方沖の日本海溝沿いの海域を震源とするマグニチュード(Ｍ)7～8の大地震が今後30年以内に起きる可能性が高い―。こうした予測を政府の地震調査研究推進本部・地震調査委員会(委員長・平田直東京大学地震研究所教授)が26日公表した。M7.0級でみると確率90%以上の場所もあった。東日本大震災から間もなく8年を向えるが、今回の公表結果は東北から関東地方の沖で大きな地震が起きる危険性を警告する内容となっている。
地震調査委員会の平田委員長は今回の予測の公表に際して「東北地方の太平洋側の皆さんは(巨大地震があったので)しばらく地震がないと思わずに再び強い揺れや高い津波が来るということを十分考慮して大きな被害が出ないようにしていただきたい」と警戒を呼びかけた。
地震調査委員会は、2011年3月11日に起きた東北地方太平洋沖地震(東日本大震災)の後の同年11月に東北から関東地方沖の大地震の発生確率値を出した。同委員会は今回、東日本大震災がその後の地震に与える影響に関する最新の研究データを加味して発生確率値を再改定した。
それによると、東日本大震災と同じ場所を震源とするＭ9程度の超巨大地震が発生する確率は「ほぼ0%」となった。しかし、宮城県沖で起きるＭ7.9程度の大地震については前回の「ほぼ0%」から「20%程度」に、福島県沖のＭ7.0～7.5程度の地震も前回の「10%程度」から「50%程度」に上がった。また青森県東方沖や岩手県沖北部でＭ7.9程度の大地震の発生予測については「5～30%」で前回予測と同じ確率になった。
こうした中でも今回注目されたのは、巨大地震ではないものの、M7.0～7.5で大きな被害が出る可能性がある地震について、青森県東方沖・岩手県沖北部と宮城県沖ではそれぞれ「90%以上」「90%」という極めて高い確率が提示された点だ。
地震調査委員会では、地震発生確率値が「26%以上」は地震が起きる可能性が「高い」、3～26%未満を「やや高い」、評価できない場合は「不明」と分類している。今回は大半が「高い」との予測になった。
太平洋の下にある海側のプレートは、東北地方が載る陸側のプレートの下に沈み込んでおり、日本海溝付近では2つのプレートが接している。このため大きな地震が起きるとされている。東日本大震災のようなＭ9程度の超巨大地震とＭ7～8の大地震は発生メカニズムが異なる。このため、Ｍ9程度の超巨大地震が起きる確率が「ほぼ0%」である半面M7～8の大きな地震の危険度は高いとの結果になった。
地震調査委員会は、海溝や活断層などにより繰り返し起きるとされる地震の規模や危険度に関する予測を「地震発生確率値」として発表している。確率値は「30年以内の発生確率」のパーセント数値で幅を持たせて発表している。
地震のマグニチュード(M)とは、地震が発するエネルギーの大きさを対数で表した指標値で、揺れの大きさを表す震度とは異なる。Mが1増えると地震のエネルギーは31.6倍になる。首都圏で大被害が想定される首都直下地震はM7級とされている。東北地方太平洋沖地震はM9.0だった。
2011年3月11日発生した巨大地震は、日本が地震列島であることをいやがおうでも思い知らされた。過去にも大きな地震はあり、数十年単位で被害にあっているものの、いつしか今度の大きな地震がくるまではまた数十年先と思ってしまう。しかし、今回の巨大地震は、日本列島のあちこちに大きな歪をもたらした。巨大地震は必ず近い段階でまた発生するというのが地震学者の共通認識だ。しかも東京が危ない。もし東京をM9の巨大地震が襲ったら、その被害は今回以上の甚大なものになるに違いない。
東京を震度７の地震が襲ったらどうなるのか
首都機能 完全マヒ
突然の震度５強の揺れで大パニックに陥った１３００万人都市・東京。改めてライフラインの脆弱さ、地震への備えの甘さが浮き彫りになったが、震源地の宮城と同じ震度７クラスの巨大地震が東京を襲ったらどうなるのか。都民は覚悟しておいた方がいい。
●今度の地震で断層が緩くなり「ますます危険だ」と専門筋
東京大地震を予見するデータはゾロゾロある。政府の中央防災会議は、東京湾北部地震を「発生の切迫性が高い」と警戒しているし、地震調査委員会も「東京湾周辺で起きる直下地震が今後３０年以内に７０％の確率で起きる」と予測している。この調査委が「発生率９９％」とみていた宮城県沖地震が想像を絶する強さで、予想以上に早く起こっただけに、背筋が寒くなる。
専門家はどう言うか。
「東京直下地震はいつ起こっても不思議ではありません。とくに今回の地震で気になったのは、茨城県沖を震源としたＭ７超の余震が起きたことです。緊張状態にあった断層が緩むと、その影響で周辺の断層も動きやすくなるのです。三陸沖から茨城県沖の断層まで揺らした大地震が、連鎖反応のように東京で起こらないとは言い切れません」（防災評論家・大山輝氏）
琉球大名誉教授の木村政昭氏（地震学）は「これまで大地震が起こっていない空白域、首都圏では千葉県北東部が要注意」と言ったが、目と鼻の先の千葉で大地震が起きたら、東京もケタ違いの被害を受けるのは確実だ。実際、ショッキングなリポートがある。ドイツのミュンヘン再保険会社が公開した災害リスク格付けで、東京・横浜は世界ワースト１位の危険都市に選ばれた。このランキングは、地震などの自然災害が発生する恐れや都市の脆弱性を計算したもので、東京・横浜は２位のサンフランシスコ（指数１６７）以下をぶっちぎりで引き離し、指数７１０をマークした。東京は保険会社も逃げ出したくなるような危険都市なのである。
●Ｍ７でも死者１万人負傷者２１万人のシミュレーション
死者１万１０００人、負傷者２１万人――。
これは中央防災会議が東京湾北部地震（Ｍ７．３）の被害を想定してハジき出した数字だ。避難所生活者は約４６０万人に上り、約１１００万人が上下水道の断水で影響を受けるという。
「首都圏の平地は、土砂が堆積してできた沖積平野や埋め立て地が多く、地盤が軟らかいために大きく揺れやすい。ところが、東京都心ではこうした緩い地盤の上に商店街や住宅がぎっちり立ち並び発展している。当然、被害が膨らんでしまうのです」（木村政昭氏＝前出）
最近は豊洲や勝どきなどの埋め立て地に乱立する超高層タワーマンションが人気だが、震災による地盤沈下で傾く恐れを指摘する声もある。それでなくても、大地震になればエレベーターやガス、水道はストップする。
「関東大震災では火災による被害が大きかったが、この先の大地震で最も恐ろしいのは建物の倒壊です。木造は言うまでもなく、鉄筋コンクリートも年月がたつと鉄筋の伸縮でヒビが入ったり、そこに雨水が溶け込んでもろくなっているケースが多い。東京は古いビルがたくさんありますから、そうした建物が次々と崩壊し、ガレキの山になる恐れがある。そこに大津波も襲ってきます。１７０３年の元禄地震では房総半島の南端が揺れて、江戸市中が水浸しになったといわれています。今の東京は海抜ゼロメートル地帯が広がっているので、さらに危険なのです」（大山輝氏＝前出）
建物の全壊または焼失は８５万棟と試算されている。
●真っ暗闇のガレキの中を６５０万人の帰宅難民がさまよう
辛うじて震災による負傷を免れても、首都圏のサラリーマンが家に帰り着くのは絶望的だ。１１日も都心の電車、地下鉄が全線ストップし、大量の“帰宅難民”が路上をさまよい歩いたが、もし東京直下地震に襲われたら、道路を歩くことさえできなくなる。
「震度７クラスになると道路が隆起や陥没、地割れでズタズタに寸断されます。阪神・淡路大震災のように高速道路が倒壊したり、老朽化した橋が崩落することも考えられる。当然、バスも動きません。夜になるとさらに深刻な事態が起きます。大規模な停電により、オフィスビルの明かりや街灯、ネオンもつかない。暗闇に包まれ、ヘタに動いたら、自分がどこにいるかも分からなくなる。冬ならば凍死や凍傷の恐れもあります。
非常食や上着を携帯するなど、自衛するしかありません」（大山輝氏＝前出） 東京都と中央防災会議は、首都圏が大地震に見舞われた際、帰宅難民は６５０万人に上ると予測している。東京の人口の半数が行き場を失い、ガレキの山を徘徊するのだ。コンビニで水やおにぎりを買え、バスにも乗れた１１日は、予行演習にもならないことを知るべきだ。（2011年3月12日 日刊ゲンダイ掲載
三連動地震で日本列島は壊滅状態に
3地質調査や文献資料から、東海地震、南海地震、東南海地震は、それぞれ約90 - 150年間隔で発生していることが分かっている。今後も同じような発生パターンをとると推測されており、いずれもマグニチュードが8を超える巨大地震で、甚大な被害を出してきた地震だ。
過去、江戸時代以前まで歴史を遡ると東海地震・東南海地震・南海地震は同時に発生したことが確認されており、揺れと巨大津波により甚大な被害を受けている。文献によれば1707年の宝永地震（マグニチュード8.6）が確認されている。これ以前については、1498年以前の東海地震の発生記録が無いなど地震の記録が乏しいことや、信憑性や確実性に疑問が残る文献もあることなどから詳しく分かっておらず、連動型が発生していた可能性もあるとされる。
この3つの地震が一挙に起きた場合、また安政地震のように短い間隔で起きた場合は、太平洋ベルト全域に地震動による被害が及び、地域相互の救援・支援は実質不可能となると見られ、早急に地方自治体は連動型地震を視野に入れた防災対策を講じる必要があるとされている。今後発生が予測されている東海・南海・東南海連動型地震のうち最大のものはマグニチュード8.7とされる。破壊領域は長さ
700 km 程度 、津波も最大で 20 m を超えるとされている。
| 火山の噴火も連鎖反応 |
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1月下旬から活発な噴火活動が続く鹿児島県・宮崎県境の霧島山・新燃岳（しんもえだけ）。2月5日には一部の地域を除き地域住民の避難勧告は解除されたものの、噴火活動は長期化しそうな気配だ。 52年ぶりの「爆発的噴火」が観測された新燃岳だが、噴火の理由については専門家の間でもはっきりとしたことは分かっていない。そんななか、科学ジャーナリストの大宮信光氏は、「太陽活動の停滞」が今回の噴火に関係していると説明する。 「太陽活動停滞期は、太陽から吹き出して太陽系全体を保護する太陽風が弱まる。すると、太陽系外から降り注ぐ高エネルギー粒子『銀河宇宙線』が大気を突き抜けて大量に地球に衝突します。この銀河宇宙線は、プレート内で超臨界状態にあるマグマを刺激して火山噴火の引き金となるケースがある。太陽風の
“シールド”が弱い状態が続けば噴火の可能性も高まります」 つまり、太陽活動の低下により、新燃岳のみならず、日本中の火山が噴火の危険にさらされているということ。この点について科学評論家の齋藤守弘氏は、新燃岳のわずか40キロメートル南に位置する鹿児島の桜島が、近年活動を活発化させていると指摘する。 「桜島は昨年、過去最多の年間896回の爆発を記録するなど活動を活発化させており、地下には年間1千万立方メートル程度のマグマの供給が続いています。『遅くとも10年以内に大噴火する』と専門家が口をそろえる一瞬触発の状態です」 この話を裏付けるかのように、霧島連山や桜島が並ぶフィリピン海プレートに、昨年から“異常な兆候”が見られると齋藤氏。 「昨年2月3日、プレート東縁にあたる南硫黄島近海の海底火山『福徳岡ノ場』付近で、海面から噴煙が上がっているのを海上保安庁の巡視船が確認しました。また、昨年来、大規模な噴火が続くインドネシアのムラピ火山も、このプレートの南縁にある。プレート全体に、西へ向かう異常な応力が働いている可能性があるのです」 そして、不気味な動きを見せるフィリピン海プレートの北の縁に位置するのが、ほかならぬ富士山。しかも、富士山は日本の“背骨”とも言うべき「中央構造線」でも新燃岳や桜島と通じているのだ。 1707年の宝永大噴火以来、富士山は“永い眠り”から目覚めてしまうのだろうか。
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