201X年の地球滅亡危機。
さまざまな予言が今人類に警告している！
この地球に刻々と危機が迫っているのだろうか？本当に201X年に地球は滅んでしまうのか？さあ、このときあなたはどうするか？マヤの予言は何を告げているのか？
エボラ細菌による第三次世界大戦はあるのか
2014年は、中東やアフリカで激しい混乱が続いた。シリアや南北スーダン、ソマリアでの内戦、リビアやイエメンの無秩序状態、ナイジェリアではイスラム原理主義勢力のボコ・ハラムがテロ活動を続け、シリアとイラクにまたがる地域ではイスラム国が国家樹立を宣言した。それらに加えて西アフリカでは、エボラ出血熱が猛威を振るい、年末に至っても収束する目処が立たない。今年も残すところわずかだが、2015年のこの地域はどうなるのだろうか。旧知の外交官の予想を聞いた。
■外交官が危惧する"悪夢のシナリオ"「2011年のアラブの春以来、中東全域で混乱が続いています。シリアやリビアなど、かつては強権的な政権に支配され、その分治安の良かった諸国も、今では完全な内戦状態です。エジプトやチュニジアは、何とか安定を回復しようとする過程にありますが、イラク、シリア、リビア、それに南北スーダンやイエメンなどの状況が好転する兆しは見えません。来年も混乱状態が続くでしょう。それに加えて、西アフリカのエボラ出血熱の流行が、新たな脅威を生み出す恐れがあります」
この外交官が危惧する戦慄のシナリオとは、イスラム国がエボラ・ウィルスをテロ攻撃に「すでに一部では指摘されていますが、世界の諜報機関は、これを真剣な脅威として受け止めています。イスラム国がマリやシエラレオネといったエボラ流行国にひそかにテロ要員を送り込み、エボラ出血熱に"わざと"感染させることは、それほど難しいとは思えません。イスラム国の勢力圏であるシリアからトルコへは、簡単に密入国できます。イスタンブールからは、アフリカの各地に直行便が出ていますし、偽造旅券は専門の業者から購入できるでしょうから、入国自体はそれほど難しいことではないのです。たとえ飛行機を使わなくても、西アフリカのマリへは、リビアやアルジェリアといったイスラム国シンパのいる国から、砂漠の密入国ルート経由で入国することもでき、隣接するアフリカ諸国との国境管理もかなりずさんです。一旦入国すれば、イスラム国メンバーの医師がアラブ人ボランティアであると偽って患者と接触することも可能でしょう。あとは同行したテロ要員を感染させ、わずかに症状が出始めた頃、人間生物兵器として標的の空港に送り出すだけです。要は、イスラム国がその気になりさえすれば、この作戦はかなりの確率で実行可能なのです」
「現在先進諸国では、イスラム国関係者の入国にはかなり神経を尖らせているはずですし、このやり方だと相手国の数だけテロ要員を必要とします。それに先進国では、早期に治療を始めるとエボラの致死率もそれほどではありません。その意味では、あまり効率の良いテロ行為ではありません。
その一方で、カイロやイスタンブール、ドバイなど、域内の大規模空港でトランジットを装って長時間滞在し、不特定多数の旅行客と接触すれば、ウィルスは自動的に世界各地へと拡散します。単にトランジットのための滞在ということで入国しないなら、チェック自体それほど念入りでもありません。しかも空港には、レストランやシャワーなど、数日滞在するための施設も整って しかし、エボラ・ウィルスは空気感染しないはずだ。突然変異で空気感染するように進化する可能性については指摘されているが、そうした報告はまだない。それでも外交官は、油断は禁物だと続ける。「その気になれば、感染させる方法はいくらでもあるのです。たとえば、自分の掌に傷をつけて、出会う人と次々に握手するという方法もあるでしょう。もちろん、見知らぬ人間にいきなり握手を求められても拒否する人がほとんどでしょうが、郵便局はどこかとか、トイレはどこかと訊かれて、教えてやった相手が礼を言いながら手を出せば、拒否する人は少ないですよね。その後すぐに、自分の手を消毒する人がそれほどいるとも思えませ他にも、エスカレーターの手すりやエレベーターのボタン、個室トイレのドアノブなどに汚染された体液を塗っておくという方法もありますし、体液を付けた小銭を大量に空港内で使うというやり方もあります。小銭であれば、すぐに不特定多数の人間の手に渡りますし、軽食堂などでは、手づかみで食べるメニューもたくさんありますよ。世界の旅行者には、使い切れなかった小銭を母国にお土産として持ち帰る人もいます。こうしたやり方でどれだけの確率で感染するかは未知数ですが、アフリカと強い結びつきのない場所で少人数でも感染者が出れば、それだけで世界はパニックになります」たしかに、たとえ追跡調査でドバイ国際空港が感染源と判明した場合でも、一日10万人以上の乗降客があるこの空港の利用者だけでなく、帰国後に接触した相手まで特定するのは途方もない作業となる。しかも外交官によると、イスラム国にとってこのようなテロは、世界を脅かす以上のメリットも期待できるという。 ■イスラム国にとっては一石二鳥どころか.....
.「仮に、ドバイやイスタンブールの空港内でテロリストがエボラ・ウィルスを広めたことが発覚すれば、少なくとも完全な消毒が済むまで、ターミナルがいくつか閉鎖されるでしょう。そして、イスラム国がこうした作戦を行う空港は一箇所だけとは限りません。ドバイだけでなくイスタンブール、場合によってはフランスのシャルル・ド・ゴール空港やロンドンのヒースローで同時にこれを実行するかもしれません。そうなれば世界の航空運輸活動は一時的に麻痺し、各国の株価は暴落するでしょう。一方、計画を知っているイスラム国にすれば、作戦発動と同時に世界中の代理人を通じて空売りを浴びせることで、大量の資金を得ることもできます。まさに一石二鳥にも三鳥にもなり得るというわけなのです」では、イスラム国のこの行動を、何とか事前に察知することはできないのだろうか。
「イスラム国メンバーが西アフリカに向かおうとしていることが事前に発覚するとか、入国先で患者との接触前に拘束されるとかいうことでもなければ、このテロ攻撃がいつ行われるか予測することは難しい。世界中の株式市場で航空関連株の大規模な空売りの兆しが見られたら、それは要注意かもしれませんが、その時はもう遅いと言えます」どうやら我々には、この悪夢のシナリオが実現しないよう祈るしかないと思える。2015年には、さらなる空港警備体制の強化と、国際社会の連携、そして一刻も早いエボラ治療薬の開発が望まれることは間違いないだろう。（MSN)より
第三次世界大戦では両勢力が核兵器を主要な兵器として使用することが予想されている。かつての核保有国が核兵器使用禁止条約を交わしている中、世界に反する行動を取ろうとしているのが北朝鮮とイランだ。北朝鮮は 明確に標的は米国だと公言し、開発したミサイルに核を載せて攻撃する準備を進めている。その時、米国の同盟国である日本は阿部内閣のもと参戦！すると日本にもミサイルが飛んでくる。一体どうなるか？
それだけではない、安倍晋三首相の靖国神社参拝が引き起こした馬鹿げた問題は、安倍政権の稚拙な外交を全世界、いあ、日本国民にも怒りを 覚えさせるものとなっている。
米軍イラク首都近郊空爆 【ワシントン時事】米 NBCテレビなど複数の米メディアは15日、米軍がイラクの首都バグダッド近郊でイスラム教スンニ派過激組織「イスラム国」の陣地に対し空爆を加えたと報じた。首都近郊での空爆は初めてで、イスラム国の支配地域の奪還に向けたイラク政府軍の地上作戦を支援する狙いがあるもようだ。 (時事通信)
【ワシントン西田進一郎】オバマ米大統領は１０日夜（日本時間１１日午前）、ホワイトハウスで国民向けに演説し、中東で勢力を広げるイスラム教スンニ派過激派組織「イスラム国」に対する包括的戦略を発表した。イスラム国を「弱体化させ、最終的に破壊する」ため、「どこにいようとも、空軍力などを使った着実かつ容赦のない取り組み」を実施すると述べ、イラクで継続中の空爆をシリアに拡大する考えを表明した。 さらに、イスラム国対策で広範囲な有志国連合を米国が主導すると表明。新たな「テロとの戦い」を宣言した。
また、中国の常軌を逸した船体体当たり作戦は、どう考えても野蛮3流国以下のノータリンがやることとしか考えられないが、これは以下の氏のレポートが言い当てているのかも知れない。
中国の暴走が止まらない。ベトナムと領有権を争う、南シナ海のパラセル（中国名・西沙）諸島の周辺海域で、強引に石油掘削を始めたうえ、中止を求めるベトナム船に中国公船が何度も体当たりするなど、暴力的行為を繰り返しているのだ。１２日には、中国公船の放水攻撃に、ベトナム船も放水で反撃した。ＡＳＥＡＮ（東南アジア諸国連合）など、国際社会が猛反発する異常行動の背景には、習近平国家主席が直面する体制危機があった。ジャーナリストの加賀孝英氏が緊急リポートした。
「今回の掘削強行や公船による体当たりは、現場の軍部らが、習氏率いる中国政府を無視して、独断専行、暴走したとみられている」「直後にみせた政府や軍部の狼狽（ろうばい）ぶりは異常だ。何かが起こっている」
旧知の外事警察関係者はそうもらした。
中国の常軌を逸した凶行に対し、日米両国が非難しただけでなく、ＡＳＥＡＮ諸国も１１日、ミャンマーの首都ネピドーで首脳会議を開き、名指しは避けながらも「緊張を一段と高めるような行動を控えるよう要請する」と、中国を牽制（けんせい）した。
当たり前だ。ベトナムが公開した映像は、中国に「気は確かか！」と怒鳴りたくなるほどひどい。同海域では、中国側の約８０隻と、ベトナム側の約３０隻が対峙しているが、掘削中止を求めるベトナム船に対し、中国公船は放水を加えただけでなく、船舶の急所といえる横っ腹に体当たり攻撃まで繰り返していた。死者が出なかったことが不思議なくらいだ。
自国の権益拡大、領土・領海の拡張のためなら国際法も平気で無視する。「ベトナム側が１８０回以上、衝突してきた」などと、デタラメな言い訳をしても恥じない。こんな中国の暴挙は断固許してはならない。
だが、驚かないでいただきたい。仰天情報がある。
今回の暴挙には、習体制転覆を狙う動きが関連しているという。以下、複数の中国政府や人民解放軍関係者らから得た情報だ。冷静に判断していただきたい。
「中国政府や公安当局は、習氏と側近らの暗殺テロ情報におびえている。背後には、習体制転覆を狙う一派が絡んでいる。事実、これまで習氏には暗殺未遂事件が何度かあり、身辺警護を強化している」
「薄煕来・元重慶市党委書記（収賄罪などで無期懲役確定）や、汚職容疑で『５月初めには逮捕』といわれた周永康・元共産党政治局常務委員につながる筋だ。軍や警察の『影の軍団』が動いている」
その軍団が、習氏に公然と牙を剥いたという。情報はこうだ。
「周氏の逮捕は、習政権が“公約”した腐敗撲滅の象徴だ。できなければ習政権は終わる。ところが、ここにきて党や軍の幹部らが『周逮捕阻止』に公然と動き始めた。『（周氏に近い）江沢民元国家主席が裏で糸を引いているのでは』とささやかれている。このままでは習氏は危ない」
実は、周氏は「中国の石油業界の大ボス」と「公安（警察）部門のドン」という２つの顔を持つ。今回のパラセル諸島周辺海域での暴走は、突然の石油堀削をきっかけに始まった。一連の出来事は、すべてリンクしている可能性が極めて高いのだ。日本の公安関係者がいう。
「世界中で、中国の工作員による活動が異常なほど活発化している。日本にも約５万人の工作員がおり、やはり動きが激しくなっている。習体制の危機で何が起こるか想像もつかない」
安倍晋三首相が、集団的自衛権の行使容認を進めているのは、ある程度、こうした情報を得ているからだ。さらなる中国情報の収集と分析強化が必要だ。一瞬たりとも、警戒を怠ってはならない。
（ＭＳＮ5月15日）
「水を巡って戦争が勃発」ジュセリーノ予言は的中するか
果たして〝水戦争〟などあり得るのだろうか？水に恵まれている日本では信じがたいジュセリーノの予言。しかし、軍事評論家の小川和久氏からは思わぬ言葉が…。「戦争が水を巡って、起きる可能性は常にあるんです。」
なんと、本当に水をめぐって戦争が起こる可能性があるという。いったいどうしてか？！
“水の惑星”と称されるほど水が豊富な地球。だが、地球上の水の９７．５％は海水。淡水はわずか２．５％。しかも、そのほとんどが氷河と地下水で、川や湖など人類が直接利用できる水は全体の０.００７％にしか過ぎない。
地球温暖化の影響で世界各地で頻発する異常気象で、今後、もしも気温の上昇、干ばつや砂漠化などの気候変動や爆発する人口増加により、水不足が深刻になった場合、人々は生きるために、必死に水を求めるはずだ。そのとき、自分の国の水が足りなければ、他国から水をもらうか、奪うしかない。そこに争いが生まれ、小さな紛争がやがて、大きな戦争へと発展することもありえるというのだ。
これまでにも、実際に水を巡る争いはすでに世界で起きていた！
１９７５年、ガンジス川の水源をめぐり、インドとバングラディシュが衝突。インドが、川の流れをせき止めたため下流に位置するバングラディシュが水不足に陥ったことで紛争に発展した。
この衝突は、１９９６年、政府間の話し合いで一様の決着を見せ、大事にはいたらなかったが、今後、水不足が加速していけば、こうした水をめぐる争いはさらに増えていくと見られているのである。ジュセリーノの警告は、まさに現実のものとなる可能性があるのだ。そして、日本もその例外ではないという。
| 第三次世界大戦を予言したジョン・タイター |
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ジョン・タイターをご存知だろうか？2036年の未来からやってきたとされる未来人。真偽の程は定かではない。2000年11月にインターネットの掲示板にそう名乗る人物が現れ、4ヵ月後の2001年3月に最後の書き込みをしてその存在は忽然と消えた。タイターは自分が未来人であることを証明するために、乗ってきたタイムマシンや操縦マニュアルの写真を公開したり、ネットを通じて未来に関する質問に答え続けた。当然、イカサマだと主張する人は多いが、彼が答えた未来の歴史の中で的中しているものが少なくないのだ。詳しくは割愛するが、このタイターが予言している中に第3次世界大戦がある。かれはそれを2015年に起きるとしており、その結果30億人近くの人が死に、世界の人口が一気に半減するというのだ。2012年問題には当てはまらないが、タイターは、ロシアがアメリカに核攻撃を仕掛け、中国やヨーロッパも攻撃を受けたという。アメリカも当然反撃し、生物兵器が使用される。30億人以上が死亡する戦争とは、まさに地球滅亡に匹敵する終末戦争だ。核サミットが終わったばかりで時代は核廃絶を巡って規制を強化しつつある今日この頃だが、思わぬところで思わぬ事態が起こらないとも限らない。神のみぞ知るである。  |
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