201X年の地球滅亡危機。 |
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さまざまな予言が今人類に警告している!
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「伊豆・小笠原海溝震源の地震 房総沖に30m級津波!」 週刊FLASH 12月24日号 琉球大学名誉教授の木村政昭氏は、「国の地震研究者は南海トラフ地震のことばかり指摘するが、実はこちらのほうが危ない」
琉球大学の木村政昭名誉教授(地震学)がそう指摘するのは、伊豆半島の東側から東に伸びて日本海溝とつながり、そのまま南に向かって走る「伊豆・小笠原海溝」だ。
「伊豆・小笠原海溝は東日本大震災を起こした日本海溝とつながっています。三陸沖の海溝に長い年月をかけて蓄積された歪みは東日本大震災で解消されましたが、伊豆・小笠原海溝の周辺には依然ストレスがたまった状態。実際、この海域では1960年以前に頻繁にM7クラスの地震が記録されていますが、1960年以降はピタリと止まっており、不気味な状況です」(木村名誉教授)
現在、伊豆・小笠原海溝を震源とした地震への注目度は決して高くないが、木村名誉教授は“発生間近”と予測する。
「誰も伊豆・小笠原海溝については言及しないが、東日本大震災が発生するまで、三陸沖での巨大地震の可能性も多くは語られていなかった。私は2015年までに、最大M8.5の伊豆・小笠原地震が発生すると予測しています」
つまり、あと1年あまり。今この瞬間に来てもおかしくないというのだ。では、ここで巨大地震が発生したらどうなるのか。
「この海溝でM8.5の地震が発生したら、伊豆・小笠原諸島は震度7の揺れに襲われるでしょう。首都圏や本州沿岸部でも最大で震度6程度が想定できます。より深刻なのは津波です。この海域にあるフィリピン海プレートは柔らかく、地震時の跳ね上がりは東日本大震災の比ではない。
最悪の場合、房総沖から西日本沿岸にかけて、東日本大震災を凌駕する30m級の大津波に襲われる可能性もあります」(木村名誉教授)
東日本大震災の地震エネルギーがあまりにも巨大だったため、地震学者の多くは、日本列島は東日本を中心に地震の活動期に入ったとみる。ただ、今回の伊豆地方の地震と東海地震の関係については「震源域やメカニズムが違う」(気象庁)と否定的だ。
巨大地震の影響は火山帯にも及んでいる。神奈川県温泉地学研究所によると、箱根火山の周辺では巨大地震の直後から群発地震が発生し、15日夕までに最大M4.8の地震を約850回観測した。火山活動に目立った変化はないものの、カルデラ内で揺れを感じることもあるという。
名古屋大地震火山・防災研究センターの鷺谷威教授は「火山の地下はマグマや熱水で壊れやすいため、群発地震が誘発された」とした上で、「正直に言うと、気持ち悪いのは富士山との関係だ」と明かす。
富士山の直下では約10年前、マグマ活動との関連が指摘されている低周波地震が頻発した。その後、静穏化したが、今回の伊豆地方の地震の震源の深さ約14キロは、この低周波地震の震源に近いという。
鷺谷教授は「富士山は宝永の大噴火から約300年が経過し、いつ噴火してもおかしくない。今回の地震が引き金になる可能性もあり、推移を注意深く見ていきたい」と話している。
巨大地震と富士山噴火連動はありうる
もし東海・東南海・南海地震が連動して発生し、さらに富士山が噴火すると、日本有史以来の大災害になることは間違いない。まず、いずれの地震も東海から近畿・九州までの太平洋岸に大打撃を与え、富士山から飛来する火山灰は関東圏一円に大規模な被害をもたらす。産業の大動脈が被災し、日本の政治経済に与える影響は計り知れない。
中央防災会議の試算では、東海地震のみの発生で37兆円、南海地震から東海地震までの三連動では81兆円の損害が生じるとされる(ちなみに阪神・淡路大震災では10兆円)。このあと富士山噴火の被害が加算されるというわけだ。噴火による経済的損失は、最大2.5兆円とされるが、実は、地震と異なり噴火が厄介なのは、事後に火山灰などの堆積物が残ることである。雨が降れば固まり、晴れれば風に乗って舞い上がる。雪とちがって火山灰は袋にでも詰めて他所へ持ち去らない限り、消えてなくならない。
富士山の地下15km付近では、マグマに由来する流体がときおり不気味に揺れている。富士山の噴火と地震の連動は、時間の問題だろう。国家の危機管理上、緊急時に対処できる対策が急務であろう。
富士山の地下に活断層 M7クラスの地震の可能性
富士山(三、七七六メートル)直下に長さ約三十キロの活断層が存在する可能性があることが、文部科学省などの調査で分かった。想定マグニチュード(M)は7クラスで、地震の揺れに伴い大量の土砂や泥流が流れる「山体崩壊」の危険性がある。約二千九百年前に起きた同様の災害も、この断層が引き金だった可能性もある。
文科省や東京大地震研究所が二〇〇九~一一年度に行った地下構造調査で判明した。結果は静岡県にも伝えており、千葉市で二十日から始まる日本地球惑星科学連合大会で発表される。
文科省などは、富士山の東山麓で人工地震波などを使用して地下構造を調べ、御殿場市付近の地下断層を発見。数十万年前以降に動いた形跡があり、活断層の可能性が判明した。付近には、小山町から神奈川県小田原市に至る「神縄・国府津-松田断層帯」(約二十五キロ)があるが、二つの断層はつながっている可能性があるという。
今回見つかった活断層は富士山直下の北東から南西に延びる長さ約三十キロの逆断層。北西に傾斜しており、深さは最大十二キロと推定される。
活断層が動いた場合、面積から推定すると、最大M7クラスの地震を起こすという。揺れで東斜面が崩壊した場合、山麓の東側にある御殿場市などで大規模災害の恐れがあるという。
気象庁、新潟焼山など3火山に「噴火警戒レベル」を導入
気象庁は、火山活動に応じた防災対応を5段階で定めた「噴火警戒レベル」を新たに、新潟焼山(新潟県)と焼岳(岐阜・長野県)、伊豆東部火山群(静岡県)に導入、31日から運用を始めた。同日の活動状況は平常の「レベル1」。警戒レベルは1、2、3(入山規制)、4(避難準備)、5(避難)の5段階。レベル2と3は「火口周辺警報」、4と5は気象業務法上の警報となる「噴火警報」が出る。これをもとに、地元自治体が避難勧告などを出す。過去の「緊急火山情報」などは火山の活動状況だけを示し、周辺住民の取るべき避難活動に触れていなかった。警戒レベルは周辺自治体の防災体制づくりが整った火山から導入しており、今回の3火山の追加で導入済みは29火山となった。
13火山、地震後に活発化「1~2カ月は注意必要」
東日本大震災後に、周辺で地震活動が活発になった活火山が少なくとも全国で13あることが26日、気象庁などへの取材で分かった。専門家は「1~2カ月は注意深く観測する必要がある」と指摘している。
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