南海トラフ地震　201X年の地球滅亡危機。

国の想定によると、南海トラフ巨大地震は少なくとも６つの震源域が同時にずれる「連動地震」だ。東海、東南海、南海の各震源域に加え、東は静岡県の富士川河口、西は宮崎県沖の日向灘まで、震源域は長さ750キロメートル以上に及ぶ。

　地震の規模はＭ9.0～9.1。震度７の強い揺れになるのは10県151市町村に及び、５メートル以上の大津波も124市町村を襲う。死者は最大32万人。経済被害は国家予算の２倍を超える220兆円超と試算した。

　内閣府が重ねて強調しているように、この想定の狙いは「最悪のシナリオを示し、減災の出発点にする」ことにある。Ｍ９級が起きるのは「1000年に１度程度」とされ、「次の東海・東南海・南海地震が必ずしもこのように起きるわけではない」とも指摘した。

短期直前の地震予測をあきらめた地震学界に代わり異分野の権威が次の巨大地震を警告する。

日本列島が動き出した

「データを見て、本当にびっくりしましたよ。これは東日本大震災のときと同じじゃないかと」

東京大学名誉教授の村井俊治氏は、いまでもその驚きが覚めやらないかのように、そう語りだした。

「初めは今年6月末、九州・四国・紀伊半島で異常変動がありました。

それが9月1~6日に、日本全国が異常な変動を起こし、私たちのシステムでは日本地図が真っ赤になったんです。

その次の週は逆に変動がなく、大変静かになったのですが、東日本大震災の前には、こうした変動と静謐期間が半年ほどの間に3回、繰り返されました。

そうした経験から、私たちは今年12月から来年3月頃の期間に南海トラフでの大地震が起こる可能性が高いと考えたのです」

この冬、南海トラフでの大地震が起こる―。

衝撃的な予測だが、実はここまでの話ならば、村井氏らは過去にも取材で訴えてきたという。ところがいま、事態はさらに悪化しているというのだ。

「9月の異常の後、4週間ほどは静かな状態がつづいたのですが、5週目の10月6~12日、再び広範囲で変動が起こったのです。

とくに大きな変動がみられたのは、九州・四国。詳しく見ますと、それまで高知県、愛媛県、紀伊半島に出ていた異常が香川県、徳島県など瀬戸内海側に移ってきている。九州、徳之島、沖縄も動いています。

これらの場所は、南海トラフでの地震、とくに九州・四国沖を震源とする南海地震が起こるとされている地域と、ぴったり符合するのです」

こう警告する村井氏、実は測量学の分野では世界的な権威だ。先月もアジアリモートセンシング会議という国際学会で基調講演を行ったばかり。測量学の世界で「ムライ」の名を知らない人はまずいないだろうとさえ言われる。

そんな村井氏が、東日本大震災以来、精力を傾けているのが「地震予測」の研究なのだ。

「私たちが使っているのは、国土地理院が全国1200ヵ所以上に設置している電子基準点のデータです。

これは、みなさんがご存じのGPSをさらに精密にしたようなもので、簡単に言えば人工衛星を使って、地上に置かれた基準点の動きを誤差2~3mmの範囲で測定する、精密な測地システムです。東西南北への水平方向の変動だけでなく、上下方向の隆起・沈降も観測しているのです。私たちはとくに隆起や沈降の上下移動の差、つまり変動の大きさに注目しています」

と村井氏は説明する。
データはウソをつかない

世間では人工衛星を使って地上の位置を特定する仕組みを十把ひとからげに「GPS」と呼んでいるが、これは米軍の呼称だ。同様のシステムは、ロシア版では「GLONASS」、日本版では「準天頂衛星システム」と名付けられている。国土地理院では、これら日米露のシステムを組み合わせて、精密な測量を行っている。



村井氏はなぜ、これまで研究の対象にしてこなかった、地震の予測に乗り出したのか。きっかけは、3・11の東日本大震災が起こる前、2010年9月に、全国的な異常に気付いたことだったという。

「その後、2011年1月にも東北・関東で異常を観測したのですが、それが巨大地震の前兆だとは、まだ言えるだけの準備が整っていなかった」

さらに、すでに東京大学を退官し、名誉教授の立場で個人的にデータの観測を行っていた村井氏は、何かがおかしいと気づいてはいたのだが、発表する場もなく、公の場で注意喚起することもできなかった。

そのときの後悔が、いまの活動の原動力になっているというのだ。

「私たちの基本スタンスは、当て推量でものを言うことではなくて、データを出すことなんです。この異常データを見て、おかしいと言わないほうがおかしいでしょう、と。

これまで、多くの地震予知は当て推量で語られてきました。だから『当たった、外れた』という単純な議論に終始し、科学的に深まることがなかった。

でも私たちは、当たらないことを恐れて、データがあるにもかかわらず何も言わずにいて、大地震で人が死ぬことには、もう耐えられない。せめて、『大地震が起こるデータが出ていますよ』という言い方だけでもしておきたいんです。

東日本大震災のように、1万6000人近い方が亡くなってしまってから、実はわかっていましたなんて後出ししても意味がない。誰かがどこかで役立てて、ひとりでも人命が救われれば、という気持ちでやっているのです」

村井氏は、活動の拠点づくりと情報発信のため、「地震科学探査機構」(JESEA)という会社を立ち上げ、顧問に就任した。

同社社長の橘田寿宏氏はこう話す。

「地震の予測情報は月額210円のメールマガジンで毎週、配信していますが、村井先生としては苦肉の策というところです。

すでに東京大学は退官されていて、国などから研究費の補助も受けられない。でもデータを解析したり、多くの人に情報発信したりするにも元手はいります。

会社にしてようやく事業が動き出しましたが、金銭的にゆとりがあるとは言い難いですよ。本当はもっと処理能力の高いコンピューターを使いたくても、なかなか手が出ない」

村井氏も、ビジネスとして地震予測を行うことは非常に難しいと率直に語る。

「ビジネスとしてはリスクの高いものですよね。おカネをいただいているわけですから、胃が痛くなるような日々ですよ。でも、我々はきちんとデータを出していくしかない」
驚きの的中率の高さ

では、村井氏らの予測方法の実力は、どれほどのものなのか。

村井氏は同じく同社の顧問を務める工学者の荒木春視氏と、2000~'07年に発生したM6以上の地震162件について分析。その結果、162件すべてで電子基準点のデータに、前兆と考えられる変動があることを突き止めた。

「そうした異常は、今年2月の十勝地方南部地震、栃木県北部地震、4月の淡路島付近の地震の際も、事前にはっきりととらえて、予測を発表できました。昨年1年間を通しての平均的な実績では、75%で『当たっている』と言えるでしょう」(村井氏)

75%といえばかなりの割合だ。だが、一種の門外漢、畑違いの村井氏らの予測に対して、地震学の研究者からは懐疑的な声も上がる。

「正直に言うと、電子基準点やGPSのデータによって地震予知ができるものではないと思うんですね」

地震学が専門で、海底地震計の設計開発にも携わったことのある、武蔵野学院大学特任教授、島村英紀氏は、こう話す。

「電子基準点などは、地面の上に乗っています。一方で、地震は地下数㎞、数十㎞の岩のなかで発生する。

岩盤から上の地面、つまり土の部分というのは非常にやわらかいので、雨がたくさん降ったりすると水を含んで膨らんだりする。地震を起こす、岩の部分の動きを忠実に反映しているとは言い難いんです」

そして、次のような問題点があると指摘した。

「まず、地表の土の部分がどう動いたら、地震を起こす地下の岩盤はどう動いているのかというメカニズムがわからない。GPSなどでどれくらい動いたら、地震につながるというデータも残念ながら、ない。さらに、大地震を引き起こす海底の南海トラフなどの上には電子基準点がない。

GPSによる研究は非常に大事だと思いますが、地震予測にただちに結びつくものではないと思う」



一方、こうした指摘に、村井氏は反論している。

「たしかに電子基準点のデータというのは季節や豪雨によっても変動しますが、一定以上の大きな変動は、地殻の動きと関係していると見ていいはずです。

それに、ここが地震の研究者と私たちの一番の違いだと思うのですが、我々は地震のメカニズムを追究しているわけではない。GPSのデータと地震との相関関係を分析するという、工学的アプローチなんです」

科学用語を翻訳すると、つまり、こういうことだ。理由はともかく、地震が発生するまでの、GPSで測った地面の動きのデータをたくさん集めてくると、「こう地面が動いたときに地震が来ている」という関連性がわかるはずだ。自然科学者である地震学者は「なぜそうなるのか」と考え始めるが、人間社会での応用を重視する工学者は、「とにかくそうなるのだから、どうにか手を打てないか」と考える。村井氏は言う。

「たしかに、システム上の限界もあります。たとえば地震の兆候をリアルタイムに監視したくても、国土地理院がリアルタイムに観測データを出してくれない。気象庁など一部の機関には情報提供しているようですが、私たちがお願いしに行っても、ダメの一点張りでした。データに間違いがないか確認してから一般公開するということなのでしょうが、観測から2週間経たないとデータを出してくれない。でも、それで人命を救える可能性が少しでもあるのだったら、ときには間違いがあっても、情報を出していったほうがいいんじゃないかと、私たちは訴えているんです」

予測技術の実社会での応用を重視する村井氏らは、精力的に政府や企業にこの技術をアピールしている。

「先月には内閣府の審議官から、ぜひ話を聞きたいという打診をいただいて、説明に行きました。

また、東日本高速道路(NEXCO東日本)の取締役に説明する機会もあったのですが、これは非常に残念な結果に終わりました。

その方は、『地震予測のデータなどもらっても、どうしようもありません』と驚くべきことをおっしゃる。『私たちは地震が起きたときにいかに交通を復旧するかが仕事であって、地震の予測などには興味がない』と言うんですね。自分たちが地震を止められるわけでもないし、そんなことは自分の仕事ではないと。

唖然としました。お客さんががけ崩れなどで亡くなるのを防げるかもしれないと私などは思うのですが。百パーセント当たるなら別だが、可能性が高いというくらいでは動けないということなのでしょう」

村井氏自身も、まだこの技術が未完成なのは確かだとしている。

「けれども、もしものことがあったら、どうしようかと準備することはできると思うんですね。それによってずいぶん被害も違ってくるはずなんです」

■数分後？翌日？２年後？

　むしろ歴史的にみると、南海トラフの地震は連動こそするが、冒頭のシナリオのように時間差をおいて発生したことが多い。1944年12月、死者約1250人を出した昭和東南海地震（Ｍ7.9）から、46年12月の昭和南海地震（Ｍ８、死者約1300人）までは２年の間隔があった。1854年の安政東海地震（Ｍ8.4）では翌日、正確には32時間後に安政南海地震（Ｍ8.4）が続いた。有史以降、東海・東南海と南海地震が同時発生したことが確実なのは、1707年の宝永地震（Ｍ8.6）など数回に限られる。

地震予知の第一人者、東海大学地震予知研究センター長の長尾年恭教授が週刊現代１月２１日号に語った記事の中で、

「東日本大震災により、いくつかの大地震の発生時期が、早まったと考えなければなりません。まず、３・１１大震災の震源域の北と南、岩盤が割れ残ったと思われる、青森沖と房総沖です。これらの場所で地震が起きればＭ８級を覚悟する必要があります」

としている。記事の見出しは非常にセンセーショナルだ。やがて来る大地震に真剣に向き合うよう日本国民全員に心構えを促しているかのようだ。昨年の悲劇は当面は繰り返されないだろうと思ってしまいがちだが、事実はその逆、まもなく近いうちに再び３・１１レベルまたはそれを超えるかもしれない大地震が日本を襲う確立が１００％だというのだ。

長尾教授によると、首都圏直下型地震が少なくとも１０年以内に起きる可能性が高いと言う。１０年以内かと安心してはいけない。明日起こっても１０年以内なのだ。また、首都圏で言うと小田原付近で７０年周期で地震が起きていることが古文書などであきらかになっているが、前回の関東大震災（１９２３年）からすでに９０年近くが過ぎており、こちらもいつ起こってもおかしくない。日本列島全体の地震活動が活発化している現在、来る時期が早まっていると考えていいだろう。

巨大地震が発生してから数ヶ月から数年以内に隣接地域で同規模の大地震が発生することは良く知られているが、周囲の地殻の歪が拡大し、連鎖的に大地震を呼ぶのだ。２００４年のスマトラ島地震がその典型だった。

房総沖でＭ８級が発生すれば、千葉県沿岸の津波による被害、千葉県浦安市などの液状化現象による被害が予想される。

房総沖で想定される大地震に加えて発生確率が高いのが、もう何年も前から声高に言われている東海地震だ。こちらはＭ９級に達すると言われている。また、東海地震が発生すると、かなりの確率で富士山が噴火するというのだ。本サイト内の記事でも富士山噴火の時期が近いと警鐘しているが、こちらのほうも気になる。前回の富士山噴火は１７０７年。Ｍ８．５級の宝永地震だ。もし、富士山が噴火したら日本の経済は想像を絶する被害を受けることになる。

詳しくは、本誌を読んでいただきたいが、下記ネットサイトでも長尾教授の記事がでていたので紹介したい。

「週刊プレNEWS」：2012年1月3日
【2012年を達人が斬る！（3）】長尾年恭（東海大学地震予知研究センター長）「近い将来、首都圏は3回大きく揺れます」

1000年一度の巨大地震が日本を襲う
地震兵器HAARPと東日本大震災との因果関係は
富士山噴火の懸念
首都東京を巨大地震が襲う
三連動地震　次は東京が危ない
東日本巨大地震　地震連鎖が日本列島を襲う
アイスランドの火山噴火ニュース

今春、東京都防災会議が首都直下型地震の１つ『東京湾北部地震』について、新たな被害想定を発表した。新想定では都内の約30万棟の建物が倒壊、火災によって消失。そして死者数は約９千700人との推計が出ている。

串田理論による琵琶湖地震

大地震の発生前に観測されるFM電波の乱れを分析して、地震の予測をしている串田氏の予 測情報が更新されたのでご紹介します。串田氏が11月9日に発表した「長期前兆No.1778続報No,052-053」によると、9月から「第６ステー ジ」に突入した異常電波の一部が収束したとのことです。
現時点では完全な収束ではないですが、過去の記録を参考に完全収束する日時を計算した所、串田氏は「11月19日プラスマイナス2日」というような数値を導き出しました。

つ まり、11月17日から11月21日の間に第6ステージが終わるということです。第6ステージが終わると同時に大地震が発生する可能性があるようですが、 同時に第7ステージへ突入する可能性もあるようで、串田氏も資料の後半で「不明点ばかりで困惑していますが、11月16日頃まで更に観測を続ける」と述べ ています。

城県南部を震源とするＭ４・３の地震が発生し、埼玉県加須市で震度４、都内では中野区、杉並区などで震度３を観測した。

　専門家によると、東日本大震災以降、太平洋プレートが東から西に急速に動いていて、接するフィリピン海プレートとの間に大きなストレスがたまっていると いう。この境界の直下に位置するのが東京をはじめとする首都圏である。ヤバイことに、この境界周辺で地震が頻発している。２４日に起きた地震も、そのひと つだ。

■プレートが一気にはね上がる可能性

　元前橋工科大教授の濱嶌良吉氏（地殻変動解析学）が指摘する。
「プレート境界で地震が頻発し始めるキッカケとなったのが、今年５月５日（Ｍ４・２）の茨城南部の地震です。フィリピン海プレートの最北端であり、太平洋 プレートとの接触部分で起きている。その後、８月までその周辺で集中して何度も地震が発生していて、そのたびに少しずつ接触部分が内側にもぐりこんでい る。このままでは、いずれ圧力に耐え切れなくなり、沈み込んだプレートが一気にはね上がってしまう可能性があります」

　茨城、埼玉の大地震には要注意なのだ。専門家もこの地域を注視しているという。

　しかも、首都直下地震の引き金になる可能性も指摘されている。２６日午前も栃木南部で地震が起きている。

「２６日の茨城南部の震源地は、東京直下地震を引き起こす東京湾北縁断層と重なる『柏崎―千葉構造線』にもかかっている。同構造線も３・１１以降、活発に動いています。注意が必要でしょう」（濱嶌良吉氏）

だが万が一、通勤・通学のラッシュ時に、地下鉄の駅構内や走行中の電車内で地震に襲われたとしたら、この被害想定をさらに上回ることは十分に予想できる。１日あたりの延べ乗客数が860万人（東京メトロ９路線・約630万人、都営地下鉄４路線・約230万人）。そんな東京の地下大動脈が、最大震度７の首都直下型地震の直撃を受けたらどうなるのだろうか。

「地震は地層を歪め、空洞があれば力はそこに集中するので、当然、地下鉄は崩壊する危険性があります。危険性は、トンネルが掘られている地盤の強弱によって大きく異なりますが。崩壊した場合、乗客はトンネル内に取り残されることになる。また、電車に乗っていなくても駅の入口周辺などが崩壊すれば、ホームなどの構内に閉じ込められることも考えられる。そして、地下鉄内に取り残されてしまった場合は、救助活動は非常に困難で厳しい状況となるでしょう」

そう語るのは、災害危機コンサルタントの堀越謙一さん。そこで堀越さんが、震度７の首都直下型地震が発生した場合、どこが”被災危険度”の高い駅なのかを検証、ランキングを作成してくれた。検証の基準を堀越さんはこう解説する。

「地下鉄のリスクとしては、１・路線の崩壊。２・駅の倒壊により構内に閉じ込められる。３・津波により駅構内やトンネルへの海水や河川の氾濫による流入の３つが想定されます。そこで、トンネルおよび駅の位置する地盤の強弱を『表層地盤増幅率』（防災科学技術研究所）などのデータから徹底調査。さらに、内閣府の『地下鉄等の浸水シミュレーション』（’09年）の数値などから氾濫水の流入の可能性についても分析・評価を行いました」

今回の分析・評価はあくまでも国などの数値データをもとに、本誌が独自にランキング化したものである。したがって、ワーストの上位だからといって、巨大地震が起きたら必ず崩壊、倒壊、水没するということではない。その上で、気になるワースト10は以下の通りだ。

【１】住吉（半蔵門線）

【２】森下（都営大江戸戦）

【２】水天宮前（半蔵門線）

【４】錦糸町（半蔵門線）

【４】押上（半蔵門線）

【４】清澄白河（半蔵門線）

【７】浜町（都営新宿線）

【８】築地市場（都営大江戸線）

【８】西大島（都営新宿線）

【10】東銀座（日比谷線）

【10】森下（都営新宿線）

巨大地震、首都圏を直撃か…房総沖に“不気味な予兆”

首都圏で2011年11月３日、最大震度４のやや強い地震があった。都心部でも震度３の揺れに見舞われたが、気になるのは茨城県南部という震源地。茨城沖から房総沖にかけ、東日本大震災での地盤の“割れ残り”でエネルギーが蓄積されている海底を刺激、巨大地震を誘発する可能性があるからだ。 　

気象庁によると、３日午後７時３４分ごろ起きた茨城県南部を震源（深さ約７０キロ）とするマグニチュード（Ｍ）４・９の地震は、茨城県取手市とつくば市で震度４、東京、神奈川、埼玉などの広い範囲で震度３を観測した。 　

専門家の間では、３・１１震源域の南端にあたる茨城県沖から千葉県の房総沖にかけての海域で、地盤の“割れ残り”があると指摘されている。 　武蔵野学院大特任教授（地震学）の島村英紀氏は、震災後に茨城県の陸上部で多発傾向となった小規模の地震に着目。「震源域最南端の活動を誘発する可能性もある」と分析する。同県陸上部での地震は沈静化しつつあったが、３日のやや強い地震で再び活発になるおそれがある。 　

房総沖では不気味な動きも観測された。防災科学技術研究所は１０月３１日、房総沖で１０月下旬からプレート（岩板）の境界がゆっくり滑る「スロー地震」が起きていたと発表。同研究所ではこのスロー地震が「群発地震を誘発する可能性もある」と警告している。静かだった首都圏の地盤が、ここにきて徐々に動き出したとみられる。 　

また、３日の地震は発生したタイミングが気になるところ。これまで大震災の強い余震は４月１１日（最大震度６弱）、５月１０日（同４）、６月１２日（同４）と、その月の１１日前後に発生してきた。さらに、３月９日には最大震度５強の「前震」が観測されている。３日の地震は余震活動活発化の入り口か、それとも大地震の前兆か。いずれにしても警戒は必要だ。
（ZAKZAK 11月4日）

今春、東京都防災会議が首都直下型地震の１つ『東京湾北部地震』について、新たな被害想定を発表した。新想定では都内の約30万棟の建物が倒壊、火災によって消失。そして死者数は約９千700人との推計が出ている。

だが万が一、通勤・通学のラッシュ時に、地下鉄の駅構内や走行中の電車内で地震に襲われたとしたら、この被害想定をさらに上回ることは十分に予想できる。１日あたりの延べ乗客数が860万人（東京メトロ９路線・約630万人、都営地下鉄４路線・約230万人）。そんな東京の地下大動脈が、最大震度７の首都直下型地震の直撃を受けたらどうなるのだろうか。

「地震は地層を歪め、空洞があれば力はそこに集中するので、当然、地下鉄は崩壊する危険性があります。危険性は、トンネルが掘られている地盤の強弱によって大きく異なりますが。崩壊した場合、乗客はトンネル内に取り残されることになる。また、電車に乗っていなくても駅の入口周辺などが崩壊すれば、ホームなどの構内に閉じ込められることも考えられる。そして、地下鉄内に取り残されてしまった場合は、救助活動は非常に困難で厳しい状況となるでしょう」

そう語るのは、災害危機コンサルタントの堀越謙一さん。そこで堀越さんが、震度７の首都直下型地震が発生した場合、どこが”被災危険度”の高い駅なのかを検証、ランキングを作成してくれた。検証の基準を堀越さんはこう解説する。

「地下鉄のリスクとしては、１・路線の崩壊。２・駅の倒壊により構内に閉じ込められる。３・津波により駅構内やトンネルへの海水や河川の氾濫による流入の３つが想定されます。そこで、トンネルおよび駅の位置する地盤の強弱を『表層地盤増幅率』（防災科学技術研究所）などのデータから徹底調査。さらに、内閣府の『地下鉄等の浸水シミュレーション』（’09年）の数値などから氾濫水の流入の可能性についても分析・評価を行いました」

今回の分析・評価はあくまでも国などの数値データをもとに、本誌が独自にランキング化したものである。したがって、ワーストの上位だからといって、巨大地震が起きたら必ず崩壊、倒壊、水没するということではない。その上で、気になるワースト10は以下の通りだ。

【１】住吉（半蔵門線）

【２】森下（都営大江戸戦）

【２】水天宮前（半蔵門線）

【４】錦糸町（半蔵門線）

【４】押上（半蔵門線）

【４】清澄白河（半蔵門線）

【７】浜町（都営新宿線）

【８】築地市場（都営大江戸線）

【８】西大島（都営新宿線）

【10】東銀座（日比谷線）

【10】森下（都営新宿線）

地震連鎖に関するリンク

A Journey to freedom （東海大　長尾教授ブログ）

東海大　地震予知研究センター

気象庁　地震についてよくある質問集